イラン革命防衛隊（IRGC）と連携するイランの強硬派メディアが、ホルムズ海峡を通る海底インターネットケーブルへの脅威の可能性に言及した。
タスニム通信は22日（現地時間）、「ホルムズ海峡はペルシア湾諸国を結ぶインターネットケーブルの大動脈」と題する記事を通じ、ホルムズ海峡を単なるエネルギー輸送の要衝ではなく、アラブ首長国連邦（UAE）、カタール、バーレーン、クウェート、サウジアラビアなどペルシア湾諸国を結ぶ海底ケーブルの中核ルートとして取り上げた。
記事では、複数の主要海底ケーブルシステムがこの海域を通過、または周辺を経由しており、ペルシア湾南部の国々はイランよりも海上のインターネット回線に大きく依存していると主張している。
今回の報道は単なる技術的な説明にとどまらず、海底ケーブルや接続拠点、データハブを今回の紛争で使える戦略的な圧力手段として示す性格を帯びているようだ。
ペルシア湾の海底インターネットケーブルとクラウドインフラに具体的に触れ、この地域のデジタル基盤が今後はイランの攻撃対象になり得るとにじませた警告とも受け止められる。
タスニム通信はさらに、UAEとバーレーンを中心に、ペルシア湾南部へクラウドやデータセンターのインフラが集中している点も強調した。こうした施設が攻撃を受ければ、経済活動と通信網の双方に重大な影響が及ぶ可能性があるとしている。
この警告が重みを持つのは、今回の戦争ですでにデジタルインフラが実際の攻撃対象となった事例があるためだ。原油輸送路であれば、遮断されても別の航路を探したり供給網を組み替えたりして対応できる一方、海底ケーブルは損傷した場合に代替手段が事実上限られる。
最近の報道によると、イランのドローン攻撃でUAEとバーレーンにあるアマゾン・ウェブ・サービス（AWS）の関連施設にも被害や運用上の支障が生じたとされ、ペルシア湾地域にある商用クラウドインフラの物理的な脆弱性が浮き彫りになった。
今回のタスニム通信の報道は、海底ケーブルと地域のデータハブが、港湾、海上輸送路、エネルギー施設に続く新たな圧力対象として意識され始めたことを示したものとみられる。
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