「健康なはずが一番危ない」”野菜中心の食生活”で若年肺がん増加という異変、常識が崩壊

米国のある研究チームが、若年の非喫煙肺がん患者の中に普段から果物、野菜、全粒穀物を中心とした健康的な食生活を送っている人が多かったと発表し、議論を呼んでいる。

フォックス・ニュースなどによると、南カリフォルニア大学ノリス総合がんセンターの腫瘍内科専門医のホルヘ・ニーバ教授は、前日に開催された米国癌学会（AACR）年次会議で、野菜を中心とした自然食品に含まれる農薬、除草剤成分と肺がんの関連性を扱った観察研究を発表した。

ニーバ教授が率いる研究チームは「若年肺がん疫学研究プロジェクト」の一環として、50歳未満で肺がんと診断された患者187人を対象にアンケートを実施。その結果、回答者がそうでない人々と比べ、全粒穀物、果物、野菜などの自然食品をより多く摂取していることが明らかになった。

回答を「健康食インデックス（個人の食事健康度を測定する指標）」に換算したところ、回答者の平均点数は100点満点中65点で、米国人の平均である57点をはるかに上回った。

若年肺がん患者は女性が過半数を占めており、研究チームは今回の観察で女性回答者が男性よりも健康的な食事を摂る傾向が強いことを確認し、関連性がある可能性を指摘している。

研究チームは、健康的な食事そのものではなく、そこに含まれる「残留農薬」が問題であるとの仮説を提示した。ニーバ教授は「農薬に曝露された農業従事者は肺がんの発症率が高い傾向がある」と説明した上で、「商業的に生産された非有機の果物、野菜、全粒穀物は乳製品、肉類、加工食品よりも農薬残留物が多く検出される可能性が高い」と述べた。

今回の研究では、食品ごとの農薬含有量を直接検査するのではなく、特定の食品群における平均農薬含有量を検討する方法が採用された。研究チームは今後、患者の血液や尿サンプルから農薬含有量を直接測定する計画だという。

ニーバ教授は「農産物は必ず洗って食べ、可能であれば有機食品を選ぶことを勧める」と呼びかけた。

一方、一部の専門家はこの研究が不十分なデータに基づき、根拠のない不安を招いていると批判している。この研究がまだ査読を経ていない点、標本数が少なく統計的信頼性の確保が難しい点、そして食事以外の生活習慣、環境、日常的な有害物質への曝露が一切考慮されていない点を問題として挙げた。

専門家たちは「1980年代以降、喫煙率が低下する中で50歳未満の肺がん発症が増加している異常な傾向があるのは事実であり、残留農薬のリスクが一因となる可能性は否定できない」としつつも、「相関関係が因果関係と混同され、仮説が警告として独り歩きすることには慎重であるべきだ」と強調した。

ニーバ教授自身も「アンケートデータは参加者の記憶に基づいており、自発的参加者のみを対象としているため、結果に偏りが生じた可能性がある」として、過大解釈への注意を促した。