日本の書店市場は依然として1兆円規模の売上を維持しているが、経営環境は悪化の一途をたどっている。若年層を中心とした活字離れに加え、ネット書店の台頭、電子書籍の普及が進み、雑誌や漫画が売上の中心を占める構造的問題も依然として解消されていない。
Yahoo!ニュースは6日、データ分析会社である帝国データバンク（TDB）のデータを基に、2025年度の日本全国書店市場の売上が2015年の約1兆4,000億円から20%台減少し、1兆円台にとどまると予測されると報じた。
TDBの調査によると、2025年時点で売上が増加した書店はわずか13.8%にとどまり、前年水準を維持した店舗が58.9%と20年ぶりの高水準となった。一方、売上減少は27.3%に再び増加し、赤字を計上した書店は全体の38.7%に達した。
人件費と賃料負担、単行本の販売不振が重なり、全体の70%近くが業況悪化状態に陥っている。
特に漫画と雑誌販売に依存する書店は、「ワンピース」や「葬送のフリーレン」、「薬屋のひとりごと」といった人気作があったにもかかわらず、「鬼滅の刃」のような爆発的なヒット作が現れず、苦戦を強いられている。
こうした複合的要因により2016年以降、累計610店舗が廃業・休業で市場から撤退し、2025年末時点で全国の書店数は9993店舗と、1万店舗を下回った。
これを受け、大型書店は書籍販売のマージン率を高める制度改革を進める一方、中小書店は単行本・雑誌の売場を縮小し、趣味・文具などの非書籍事業への転換を急いでいる。
専門家は地域書店が存続するためには、政府・自治体の支援とともに、従来の「本だけを売る空間」を超えた新たな店舗モデルを模索する必要があると指摘している。
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