イラン革命防衛隊、ミサイルとドローンで対抗攻撃
イランは米国による大規模空爆を受けた直後、米軍基地が置かれているバーレーンとクウェートを攻撃し、即座に報復に出た。
AFP通信などによると、イラン革命防衛隊（IRGC）は8日（現地時間）、国営放送を通じて発表した声明で、バーレーンとクウェートにある米軍施設を攻撃したと明らかにした。
IRGCは「今回の侵略に対する初期対応として、IRGC海軍と航空宇宙軍がミサイルとドローンによる作戦を合同で実施し、両国にある主要な米軍施設85か所を攻撃した」と発表し、米軍のMQ-9無人機1機も撃墜したと主張している。
バーレーンとクウェートはこの日未明、ミサイルとドローンによる攻撃を受け、防空網などを動員して対応に乗り出した。
クウェート軍はSNS「X（旧ツイッター）」を通じて「防空網が敵対的なミサイルおよびドローン攻撃に対応している」とし、「聞こえる爆発音は、防空システムが敵の攻撃を迎撃する過程で発生している」と説明している。
バーレーン内務省も同じころ空襲警報を発令し、SNS「X（旧ツイッター）」で「市民と居住者は冷静さを保ち、最寄りの安全な場所に避難してほしい」と呼びかけた。海外メディアは、バーレーンで複数回にわたり爆発音が聞こえたと報じている。
今回の攻撃は、ホルムズ海峡で商船を攻撃したイランへの対応として、米軍がイラン国内の80か所を超える軍事標的を攻撃してから数時間後に行われた対抗措置にあたる。
イラン軍は米国による空爆が始まると、「致命的な対応」を取ると警告していた。
イラン軍はホルムズ海峡の通航を巡っても「米国の干渉を容認しない」とし、商船とタンカーが利用できる唯一の航路は「イランが定めた航路」だと主張している。
これに先立ち、米軍はホルムズ海峡で商船3隻を攻撃したイランへの対応として、イラン国内の防空網、指揮統制施設、沿岸レーダー基地、対艦ミサイル戦力、IRGC所属の小型艇など、80か所を超える標的を精密攻撃したと明らかにした。
米国は、イランによる商船攻撃が両国間の了解覚書（MOU）に違反したとして、対イラン空爆と原油制裁免除措置の撤回に踏み切った。
一方、イランは米国が先に合意を破ったと主張し、報復を公言している。双方が再び武力衝突に至るのではないかとの懸念が高まっている。
コメント0