女優イ・シヨンが元夫の同意なしに試験管施術（体外受精）で第2子を妊娠した件で、ソウル家庭裁判所の裁判官出身の弁護士が法的責任が生じる可能性を指摘した。
ソウル家庭裁判所の元裁判官で現在はセオル法律事務所所属の弁護士、イ・ヒョンゴン氏は8日、自身のSNSで「イ・シヨン氏に関する問い合わせを受け、法的側面を整理した」と述べ、事案の詳細を解説した。
イ氏はまず、「子どもが生まれた場合、婚姻外の子となるため認知手続きが必要になる」と説明した。
婚外子を実子として認められるには認知手続きが不可欠だ。これにより子は法的に親子関係が認められ、親は養育責任を負うことになる。イ氏は「生物学的父親が直接認知するか、認知請求訴訟を起こすことができる。認知により法的な父子関係が成立する」と述べた。
さらに「法的な父子関係が成立すれば、親権、養育権、面会交流権、相続権などすべての権利義務が発生する。当然、養育費支払いの義務も生じる」とし、「当事者間の関係と父子関係は別物」と強調した。
ただし、イ・シヨンが元夫の同意なしに試験管施術で妊娠・出産したことについては「法的責任が問われる可能性がある」と指摘した。
イ・シヨンは同日、第2子妊娠を告白し「結婚生活中に試験管施術で第2子を準備していた」と明かした。
現在イ・シヨンは離婚している。彼女は「実際には受精卵を移植せずに長い時間が経ち、離婚の話も自然と出るようになった。すべての法的関係が整理されつつある中、偶然にも受精卵の冷凍保存期限（5年）が迫り、決断を迫られた」と説明した。
そして「廃棄寸前に、移植を受ける決断を自ら下した」と述べ、元夫の同意なしに試験管施術で第2子を妊娠したことを明らかにした。
これに関して元夫のA氏は芸能メディア「ディスパッチ」に「第2子妊娠に反対したのは事実だ。離婚しているのだから」としながらも、「第2子が生まれるなら父親としての責任を果たすつもりだ」と語った。
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