「契約解除は無効」有名俳優キム・スヒョン、広告契約をめぐる巨額訴訟が延期へ

当初24日に予定されていた俳優キム・スヒョンの損害賠償訴訟第3回弁論期日が変更された。

24日、キム・スヒョン側の法定代理人であるLKB平山はスポーツトゥデイに対し、「キム・スヒョン側と化粧品ブランドA社による損害賠償訴訟の第3回弁論期日が変更された」とし、「期日追って指定となった」と明らかにした。

キム・スヒョンは昨年、故キム・セロン氏との未成年時代の交際疑惑に包まれた。この余波で化粧品ブランドA社はキム・スヒョンとの広告モデル契約を解除し、損害賠償請求訴訟を提起した。これに関連し、昨年11月と今年3月の2度にわたり弁論期日が開かれていた。

A社側は昨年11月の初弁論で、キム・スヒョンが契約上の「品位保持義務」に違反したとして、損害請求額を5億ウォン（約5,394万4,000円）から28億6,000万ウォン（約3億860万円）へ増額した。

これに対しキム・スヒョン側は、未成年交際疑惑を全面否定し、品位保持義務違反との主張も受け入れられないとの立場を示している。

キム・スヒョン側代理人であるLKB平山のパン・ソンフン弁護士は、今年3月にエックスポーツニュースを通じ「契約自体を解除できないというのが当方の立場であり、当該金額も認められない」と説明した。

また契約書には、「噂やルーマー、真偽が確認されていない事項は契約解除事由にならない」との内容が含まれていると強調した。

A社側はYouTubeチャンネル「カロセロ研究所」で提起された疑惑を事実とみている一方、キム・スヒョン側はこれを根拠のない主張とみている。

パン弁護士は「刑事事件の結果が先に出るべきだ」とし、その判断後に損害賠償規模や立場を具体的に明らかにできると付け加えた。