デンマーク首都のコペンハーゲンが「世界で最も住みやすい都市」に選ばれた。3年連続で頂上を守っていたオーストリアのウィーンはスイスのチューリヒと共に共同2位に後退した。
韓国メディアNewsisの報道によると、17日（現地時間）イギリス週刊誌「エコノミスト」の姉妹機関であるインテリジェンス・ユニット（EIU）が全世界173都市を対象に調査した「2025グローバル住みやすい都市」報告書を発表した。
評価は医療サービス、教育水準、社会安定性、インフラ、環境など多様な指標を基準に行われた。
コペンハーゲンは安定性や教育、インフラの分野で満点を獲得し、1位に輝いた。
3年連続1位を記録していたオーストリアのウィーンは全般的に高い点数を受けたが、昨年テイラー・スウィフトコンサート爆弾脅迫事件などによって安定性部門で点数が大きく落ちながら2位に押し出された。
スイスのチューリヒも共同2位を記録した。
オーストラリアのメルボルンとスイスのジュネーブ、オーストラリアのシドニーが4～6位を占めた。続いて日本の大阪とニュージーランドのオークランドが共同7位、オーストラリアのアデレードが9位、カナダのバンクーバーが10位を占めた。
アジア都市の中では日本の大阪が唯一10位圏に名前を上げた。韓国のソウルは順位圏に入ることができなかった。
アメリカ都市の中ではハワイのホノルルが23位で最も高い順位を記録した。
中東とアジア一部都市の躍進も目立つ。サウジアラビアのアルコバルは昨年より13段階上昇した135位、インドネシアのジャカルタは10段階上昇した132位を記録した。
シリアのダマスカスが最下位を記録した。リビアのトリポリ、バングラデシュのダッカ、パキスタンのカラチ、アルジェリアのアルジェなども下位圏に留まった。
EIUは報告書の中で、「今年の生活の質（QoL）指数は全体的に横ばい傾向にあり、安定性項目点数の下落傾向が目立つ」として「中東地域中心に教育と医療インフラ改善が行われたが、全般的な順位上昇を牽引するには不足であった」と分析した。