気候変動による猛暑の長期化が、妊婦と胎児の健康に深刻なリスクをもたらすことが研究で明らかになった。
22日（現地時間）、イギリスの「エコノミスト」は「気温上昇に伴い、妊婦の早産、死産、低出生体重児のリスクが増加する」と報じた。
イギリスのロンドン大学衛生熱帯医学大学院（LSHTM）の調査によると、出産前1ヶ月間の平均気温が1度上昇するごとに、早産リスクは約4%増加することが判明した。
早産は新生児の死亡リスクを高め、心血管疾患、呼吸器疾患、発達障害など、生涯にわたる健康問題を引き起こす可能性がある。
実際、中国では2010年から2020年の間に、毎年およそ1万3,000件の早産が猛暑と関連しているとされ、そのうち約25%は気候変動の影響によるものと推定されている。インドやナイジェリアなどでも、過去20年間で数万件の新生児死亡が猛暑と直接的または間接的に関連していることが確認された。
一方、猛暑の影響は妊婦によって差が見られる。
アメリカ医師会の学術誌『JAMA Network Open』が昨年5月に発表した論文によると、猛暑後、全妊婦の早産リスクは平均2%増加しており、特に29歳以下で教育水準が低く、少数民族出身の女性ではそのリスクが4%にまで上昇した。
アメリカ・ネバダ大学のリンジー・デイロー教授は「すべての妊婦が同じ条件で猛暑を経験するわけではない」と指摘し、「冷房設備の有無や電気料金を負担できる経済力、屋内で働けるかどうかなど、社会経済的要因によって状況は異なる」と説明した。
実際、ガンビアなどのアフリカ諸国では、妊婦の半数以上が農業に従事し、一日の大半を危険なレベルの高温にさらされていることが調査で明らかになった。
専門家らは、気候変動に伴う猛暑の影響が国民全体の健康と生命を脅かす問題であるとして、政府と社会に対策の策定を求めている。
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