ドナルド・トランプ大統領の2期目の政権発足に伴い、米国金融当局の仮想通貨（暗号資産）に対して前向きな姿勢を強めている。これを受け、ソラナをはじめとする様々なアルトコインの現物上場投資信託（ETF）が年内に承認される可能性が高まっている。
最近、米国証券取引委員会（SEC）がグレースケールが提出したソラナ現物ETFの審査申請書の検討を開始した。さらに、21シェアーズ、ビットワイズ、ヴァンエック、カナリーキャピタル、フランクリン・テンプルトンもソラナ現物ETF発売競争に参入している。今後も関連ニュースが相次ぐとみられる。
数週間前まで、米証券取引委員会（SEC）前委員のゲイリー・ゲンスラー氏は、ソラナ現物ETFの申請撤回を求めていた。そのため、今回のSECによるソラナ現物ETFの公式検討は、リーダーシップ交代の直接的な影響と考えられる。
ブルームバーグのETFアナリスト、エリック・バルチュナス氏は自身のX（旧Twitter）で、「SECがこれまで証券と見なしていた仮想通貨の現物ETF申請を初めて公式に検討したことが注目に値する」と指摘した。ソラナ現物ETFの最終審査期限は10月初旬から中旬とされており、ブルームバーグの予測によると年内承認確率は70%以上と見込まれている。
また、最多の資産運用会社がETF承認を申請しているXRPについても、年内のETF承認が有力視されている。フォックスビジネスによると、XRP現物ETFの正式検討が近日中に開始される見通しだ。ブルームバーグはXRP現物ETFの承認確率をソラナと同程度の65%と予測している。ただし、XRPの場合、資産発行会社であるリップル社とSECとの法廷闘争が未だ続いているため、裁判の行方を注視する必要がある。
ソラナとXRPの現物ETFが承認されれば、機関投資家の資金流入が進み、価格上昇の要因となる見込みだ。バンエック氏は「ソラナが年末までに520ドル（約7万8,855円）まで上昇する」と予測している。一方で、リップルについては、多くのアナリストが法廷闘争の結果次第で5ドル（約759円）から15ドル（約2,274円）まで上昇すると予想している。
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