先週、ニューヨーク商品取引所で取引された6月限の金先物価格は、16日（米国東部時間）に1トロイオンス（31.10グラム）当たり3,187ドル（約46万2,194円）で取引を終えた。週間安値となる3,095ドル（約44万8,852円）から反発した水準だ。
FXリーダー（fxleader）などによると、金価格の上昇傾向は3,220ドル（約46万6,981円）の抵抗線付近で徐々に勢いを失いつつあるという。
この価格帯では「スピニング・トップ」と呼ばれるローソク足パターンが複数出現しており、市場参加者が今後の方向性を見極めかねている様子がうかがえる。
同水準は過去には支持線として機能していたが、現在は抵抗線に転じており、ダブルトップを形成する可能性も排除できないとみられている。
テクニカル指標の一つであるMACDも弱気への転換シグナルを見せている。ゼロライン上での上昇クロスオーバーは徐々に弱まり、ヒストグラムも縮小傾向にある。これは買い圧力の低下を示唆している。金価格が3,211ドル（約46万5,741円）を下回るようであれば、3,172ドル（約46万85円）、さらには3,128ドル（約45万3,703円）まで下落する可能性がある。
一方で、3,220ドルを上回れば、3,266ドル（約47万3,719円）、さらには3,300ドル（約47万8,650円）まで上昇する余地もあると指摘された。
今週（19～23日）の金価格は、過去6か月で最大の下落幅を記録する恐れがある。主な背景としては、米ドル高と米中貿易緊張の緩和が挙げられる。
ドルインデックス（DXY）は今週0.4%上昇し、4週連続の上昇となっている。これは金を外貨で購入する海外投資家にとって重荷となる。
また、米中両国は今週、相互関税の撤廃に合意し、両国間の貿易摩擦がやや緩和された。これにより、安全資産としての金に対する需要も減少しているとみられる。米国の4月生産者物価指数は下落し、小売売上高の伸びも鈍化した。消費者物価の上昇率も市場予想を下回った。
連邦準備制度理事会（FRB）のマイケル・バー理事は、現在の米国経済は堅調で、インフレ率も2%目標に向けて安定的に推移していると評価した。一方で、貿易政策が今後の変動要因になり得るとも付け加えた。
市場では年内に57ベーシスポイントの利下げを予想しており、9月から利下げが始まる可能性が高いとみられている。一般的に、金利の低下は金のような無利子資産にとってプラスに作用する。
このようなマクロ環境にもかかわらず、金は依然として価格下落時に買い需要が入る傾向があり、一定水準での底堅い買い支えが存在する。
現在の金相場はテクニカル的には中立的な状況にあり、今後の方向性は短期的な抵抗線と支持線をどちらに抜けるかにかかっていると考えられている。