イスラエルとイランの軍事衝突が拡大の危機に直面している。
13日（現地時間）、イスラエルの攻撃を受けたイランは、同日夜からイスラエル本土に向けて大量のミサイルを発射し、大規模な報復に踏み切った。イスラエル軍は同日の夜9時頃、イランから飛来する100発以上のミサイルを捕捉し、迎撃作戦を実施したと発表した。イランの攻撃は翌14日未明まで約4回にわたり続いた。イランの最高指導者であるアリー・ハーメネイー氏は「彼らが事を始め、戦争を引き起こした」と述べ、報復の正当性を主張した。
イスラエルは「イランが民間人の密集地域にミサイルを発射し、『レッドライン』（超えてはいけない一線）を越えた」として、再報復を予告した。イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相は13日夜の映像メッセージで、イラン国民ではなくイラン政権を対象に「今後さらなる攻撃がある」と警告した。
こうした中、米国がイスラエル防衛のために自国の軍事資産を動員し始めた。米政府は、米軍がイスラエルによるイラン発弾道ミサイルの迎撃を支援し、地上・海上戦力を動員してイスラエル防衛を助けたと発表した。米海軍はイランの報復に備え主要駆逐艦の前方展開を指示し、空軍戦闘機も警戒態勢を強化した。米国の同盟国である欧州諸国からも支援の意向が示され、フランスのエマニュエル・マクロン大統領は状況次第でイスラエル防衛作戦に参加する意向を表明した。
報復の連鎖を予感させるイランとイスラエルの対立により、原材料市場と金融市場は大きく動揺した。この日、国際原油価格は前日比で約7％急騰し、ニューヨーク株式市場も下落して取引を終えた。特に市場では、イランが中東地域の主要原油輸送路であるホルムズ海峡を封鎖する可能性が高まっているとの懸念から、原油価格の急騰につながった。
国際社会は事態悪化を防ぐための総力戦に入った。主要国の首脳らは相次いで外交努力を展開した。英国のキア・スターマー首相は、マクロン大統領とドイツのフリードリヒ・メルツ首相と3者電話会談を行い、中東情勢について協議した。スターマー首相はネタニヤフ首相、ドナルド・トランプ米大統領とも相次いで電話会談し、外交的解決を強調した。ロシアのウラジミール・プーチン大統領もイラン、イスラエルの首脳と相次いで電話会談し、仲介者としての意向を伝えた。