コーラ好きとして広く知られるドナルド・トランプ米大統領は、現地時間16日、コカ・コーラ社が米国内の製品にサトウキビ由来の砂糖（ケーンシュガー）を使用することになったと明らかにした。
トランプ大統領はこの日、自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」で、「アメリカ国内のコカ・コーラ製品にケーンシュガーを使用する件について、同社と協議してきた」と述べ、「彼らはその提案に同意した」と明かした。
ロイター通信によると、コカ・コーラ社は一部の海外市場ではケーンシュガーを使用しているが、近年の米国内市場では主にトウモロコシ由来のシロップ（コーンシロップ）を使ってきた。ただし、医学的には、ケーンシュガーとコーンシロップに大きな違いはないとされている。
トランプ大統領は、執務室のデスクに「コーラボタン」を設置するほどのコーラ愛好家として知られている。過去の政権時代に続き、今回もそのボタンを設置しており、酒もタバコも一切口にしない彼は、ダイエットコーラを好んでいる。そのボタンを押すと、すぐにテーブルにコーラが提供されるという。
トランプ氏といえばコーラを連想させることから、彼の外交政策によってコカ・コーラの売上が左右されることもある。最近では反トランプ感情が世界的なコカ・コーラ不買運動へと発展し、同社に打撃を与えた。これまでデンマークやメキシコなどのグローバル市場はもちろん、米国内の一部消費者の間でもコカ・コーラのボイコットの動きが見られた。強硬な移民排除政策への反発が背景にある。
デンマークの消費者は、2019年にトランプ大統領がデンマーク領グリーンランドをアメリカに編入しようとする発言をしたことに反発し、コカ・コーラをはじめとする米国ブランドの不買運動を展開した。最近では、トランプ政権がデンマークとの同盟関係を軽視するような発言を行ったことで、反米感情がさらに高まっている。デンマーク国民の間では、コカ・コーラなどのアメリカ製炭酸飲料に代わり、国産製品を選ぶ傾向が強まっており、その結果、デンマークの『ジョリコーラ』は3月の売上が前年同月比で13倍に急増した。
メキシコでは、トランプ氏発の貿易戦争により消費者心理が冷え込み、売上に打撃を受けた。メキシコに本社を置くボトリング会社「コカ・コーラ・フェムサ」は、「経済活動の減速や消費者心理に影響を与えた地政学的緊張などにより、第1四半期のメキシコ国内の販売量は5.4%減少した」と明らかにしている。
こうした反トランプ感情に伴うコカ・コーラのボイコット現象は、米国内でも見られている。トランプ大統領は移民排除を最大の成果と位置づけ、連日強硬姿勢を示している中、コカ・コーラが不法移民を通報したというAI（人工知能）生成の偽映像が拡散されたことを受け、米国のヒスパニック系消費者がコカ・コーラの不買運動に乗り出した。コカ・コーラのジェームズ・クインシーCEOは「完全なデマだ」と否定しつつも、「売上に影響が出たのは事実だ」と認めた。
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