ロシア軍が戦争を通じて戦時学習システムを強化しており、これに対する研究と対応が必要だという主張が出ている。
カーネギー国際平和財団のダラ・マシコット上級研究員は、外交専門誌「フォーリン・アフェアーズ」に寄稿した「ロシアの回復（How Russia Recovered）」で、ロシアは戦争から学び、進化すると同時に、未来の最先端戦争に備える軍隊を育成していると指摘した。さらに、今後ウクライナは深刻な破壊に直面する可能性が高く、西側諸国にとっても実質的な脅威になると主張している。
マシコット研究員は、2022年の戦争初期にロシアがウクライナを迅速に占領するという予測が外れたこと、そして西側諸国がロシアの軍事力を過小評価したことを指摘している。実際、当時のロシア軍の兵力と装備は効率的に機能していなかった。2022年から2024年にかけて、部品の欠陥などによる電子戦の失敗率が60〜70%に達したという分析もある。
しかし、時間の経過とともにこれらの弱点は補われ始めた。戦場での場当たり的な対応から脱却し、制度的な仕組みを整え、学習を通じて軍の体質改善が図られた。最前線の指揮所には専任の参謀と研究員が配置され、戦闘結果を分析した報告書は司令部、参謀部、各軍本部、士官学校、防衛産業、研究機関に共有された。また、20以上の委員会を中心にカンファレンスやワークショップが開催され、実戦対応の知識が普及された。さらに、ドローン（無人機）と砲兵の戦術統合、敵ドローンの探知・制圧・破壊などの体系的な訓練プログラムが導入された。
マシコット研究員は、ロシア政府が防衛産業の革新に注力している点も強調している。巨額の国防予算を背景に技術革新が求められ、規制が大幅に緩和され、研究・開発のスケジュールも大幅に短縮された。防衛産業は最前線部隊からのフィードバックを積極的に取り入れ、改善点を実装、さらには専門家を戦場に派遣して装備の性能研究と分析を実施している。占領地にも専門家が派遣され、軍事装備の研究・修理が行われる一方、民間大学や研究機関と協力して試作品を実戦環境下でテストする方式も積極的に採用されている。
国防分野におけるスタートアップ支援も重要な役割を果たしているという分析がある。国防相は、新規事業や技術開発に消極的な国営企業とスタートアップ企業を直接結びつけることで、効率的な武器生産・開発のエコシステムを構築した。代表例として、精鋭ドローン研究・作戦部隊「ルビコン」の設立が挙げられる。ここで開発された戦術は、他のドローン部隊の訓練プログラムにも活用されている。
実戦経験に基づく訓練プログラムも戦力向上に寄与していると見られている。軍事教官は、戦闘経験から得た教訓を訓練プログラムに反映させ、その結果、装備運用、ドローン対応、小規模攻撃部隊の指揮など、実戦性の高い科目が強化された。負傷退役軍人を教官として採用し、実戦経験を伝授させるとともに、下級将校を対象に射撃、砲兵、偵察、航法、ドローン活用、戦術医学などの実戦技術の補充教育が実施されている。
それでも、マシコット研究員はロシア軍が抱える構造的な限界も少なくないと指摘する。伝達された各種学習プログラムや勧告を実際に実行し、監督する管理能力が依然として不足しているという。優秀な指揮官の不足、規律体系の不備、部隊間の作戦調整の失敗、野戦衛生管理の不十分さなどが戦闘力向上の障害として挙げられる。さらに、国際制裁の継続も、国防力改善のための資金調達、先端装備の生産、重要鉱物資源の確保などにおいて困難を引き起こしていると付け加えた。
マシコット研究員は「国際制裁と様々な構造的な限界にもかかわらず、ロシア軍は学習する組織へと変貌し、未来の戦争に備えている」と述べ、「西側諸国はロシア軍の学習方法を研究し、予想される新たな脅威に備える必要がある」と強調している。
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