米国の対イラン攻撃により、原油供給を中東に依存しているアジア諸国のエネルギー供給網に緊急事態が発生した。特に中国は、ベネズエラに続き、主要な原油輸入国であるイランまで米国の攻撃を受け、親中の産油国から安価なエネルギーを調達してきた戦略を再構築しなければならない状況に置かれている。
米ニューズウィークは1日（現地時間）、「米国の対イラン攻撃は中東だけでなく中国をも狙った戦略の一環だ」と報じた。市場調査機関Kplerによると、中国の原油輸入量の約3分の1がホルムズ海峡を通過するという。特に中国は2025年、イランの原油輸出量の80%以上を購入した最大のバイヤーであり、1日平均138万バレルに達し、海上輸入量の13.4%を占めている。
中国は「一帯一路」戦略の中東拠点であるイランとの密接な関係を通じて、制裁環境下でも相対的に安価な原油を確保してきた。2016年に包括的戦略パートナーシップ関係を樹立して以来、協力は拡大し、イランは一帯一路参加や上海協力機構（SCO）、BRICS加盟を通じて中国経済圏との連携を強化してきた。
特に中国はベネズエラ産の原油も約4.5%輸入していたが、2026年1月の米国によるベネズエラのニコラス・マドゥロ前政権の排除により事実上中断された。米国立再生可能エネルギー研究所（NREL）は最近の報告書で、「イラン・ベネズエラの変数により、中国の安価な原油調達構造が揺らぎ、米国に対して戦略的劣位に置かれる可能性がある」と分析した。
ただし、中国は2025年の戦略備蓄油の拡大と原油輸入の増加により、ある程度の緩衝装置を整えているとされる。しかし、ホルムズ海峡が長期間封鎖される場合、原油供給の不安定と価格の急騰を避けることは難しいという懸念が出ている。
一部では、3月末に予定されている米中首脳会談で中東および中南米の情勢が議題に上る可能性も指摘されている。中国はイラン最高指導者であるアリー・ハーメネイー氏の死去発表後、約14時間で公式な立場を示した。米国との首脳会談を前にやや慎重な態度を示したのではないかとの見方も出ている。
日本も緊急事態だ。日本はイランへの依存度を減らしたが、依然として原油の90%以上を中東から輸入している。とりあえず備蓄分で当面の危機を乗り越えるが、代替輸送路が限られているため供給の混乱と価格の急騰が避けられないとの見通しが出ている。日本総合研究所は、「原油価格が1バレル当たり67ドル（約1万円）から120ドル（約1万9,000円）まで上昇し、最悪の場合、国内総生産（GDP）が約3%減少する可能性がある」と推計している。
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