米国によるイラン空爆を受け、原油供給を中東に依存してきたアジア諸国のエネルギー供給網に緊張が走っている。特に中国は、これまでベネズエラに続き主要な原油輸入先であるイランまで米国の攻撃を受けたことで、親中産油国から低価格エネルギーを調達してきた戦略の見直しを迫られる状況に置かれている。
米国の時事週刊誌・Newsweekは1日（現地時間）、「米国の対イラン攻撃は中東だけでなく、中国も視野に入れた戦略の一環だ」と報じた。
市場調査機関・Kplerによると、中国の輸入原油の約3分の1がホルムズ海峡を通過するという。特に中国は、昨年のイラン原油輸出量の80％以上を購入した最大の買い手だ。1日平均138万バレルで、海上輸送による原油輸入の13.4％を占める。
中国は「一帯一路」戦略における中東の拠点であるイランとの緊密な関係を通じ、制裁環境下でも比較的安価な原油を確保してきた。2016年に包括的戦略パートナー関係を結んで以降、両国の協力は拡大し、イランは一帯一路への参加に加え、上海協力機構（SCO）やBRICSへの加盟を通じて中国経済圏との結びつきを強めてきた。
特に中国はベネズエラ産原油も約4.5％輸入していたが、去る1月に米国がニコラス・マドゥロ政権への圧力を強めたことで事実上中断された。米国再生可能エネルギー研究所（NREL）は最近の報告書で「イランとベネズエラという要因により、中国の低価格原油調達構造は揺らぎ、米国に対して戦略的劣勢に置かれる可能性がある」と分析した。
ただ、中国は2025年に戦略石油備蓄の拡充と原油輸入の増加により、一定の緩衝措置を整えてきたとされる。しかし、ホルムズ海峡が長期間封鎖されれば、原油供給の不安定化や価格急騰は避けられないとの懸念が出ている。
一方で、今月末に予定されている米中首脳会談で、中東や中南米情勢が議題に上る可能性も指摘されている。中国は、イランのアリー・ハーメネイー最高指導者の死亡発表から約14時間後に公式見解を示しており、米国との首脳会談を控え、やや慎重な姿勢を示したのではないかとの見方も出ている。
日本でも警戒感が高まっている。日本はイラン依存度を下げたものの、依然として原油の90％以上を中東から輸入している。備蓄で当面の危機は乗り切れるとみられるが、代替輸送ルートが限られているため、供給混乱や価格高騰は避けられないとの見方がある。日本総合研究所は「原油価格が1バレル当たり67ドル（約1万500円）から120ドル（約1万9,000円）まで上昇した場合、最悪のケースでは国内総生産（GDP）が約3％減少する可能性がある」と試算している。
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