米国とイスラエルによるイランへの攻撃が続く中、ペルシャ湾岸地域の海水淡水化施設が攻撃の脅威にさらされていると伝えられている。淡水化施設は湾岸地域で約1億人の生命を支える重要なインフラで、湾岸産油国では「この施設を維持するために石油や天然ガスを採掘している」と言われるほど不可欠な存在だ。
イラン、バーレーンで淡水化施設に攻撃
米紙ニューヨーク・タイムズ（NYT）は8日（現地時間）、イランとバーレーンで海水淡水化施設が相次いで攻撃を受けたと報じた。
イラン政府は自国のケシュム島の淡水化施設が攻撃を受け、約30の村で飲料水の供給に支障が出ていると主張している。またバーレーンもイランのドローン攻撃により淡水化施設に物的被害が発生したと明らかにした。
水資源が乏しい湾岸地域では、淡水化施設は命綱として扱われている。中東専門家である早稲田大学のアブドラ・バブード教授はNYTに対し「バーレーンの淡水化施設を標的にしたことは重要な一線を越える行為で、深刻な緊張の高まりを意味する」と指摘した。
さらに「この施設は数百万人に飲料水を供給する不可欠なインフラであり、攻撃されれば軍事衝突が民間人の生存を直接脅かす事態に変わり得る」と警告した。
砂漠国家の生命線…「人が住めない場所に変わる恐れも」
専門家らは、今回の戦争によって淡水化施設が破壊される可能性を以前から懸念していた。
米ユタ大学中東センターのマイケル・クリストファー・ロー教授は6日、オンライン学術メディアのザ・カンバセーションへの寄稿で「湾岸諸国は単に利益のために砂漠の石油を採掘しているわけではない。この燃料は400以上の海水淡水化施設にエネルギーを供給し、海水を飲料水に変えている」と説明した。
海水淡水化施設は複合火力発電所の熱を利用して海水を飲料水に転換できる。湾岸諸国はペルシャ湾（アラビア湾）沿岸にこれらの施設を集中させており、世界の海水淡水化施設トップ10のうち8施設がこの地域にある。
また、世界の淡水化能力の約60％を湾岸地域が占めている。地域人口約1億人が淡水化施設で処理された飲料水に依存している。
クウェート、カタール、アラブ首長国連邦（UAE）はもちろん、サウジアラビアの首都リヤドも淡水化施設によって都市機能が維持されている。
ロー教授は「淡水化施設がなければ湾岸諸国は人間が住めない場所になる」と警告した。
さらに「戦争の原因が何であれ、どちらかが意図的にこの施設を攻撃すれば、それは明白な人権侵害だ」と強調した。
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