ドナルド・トランプ米大統領がイランに対する「発電所の焦土化」警告を撤回し対話路線に転じたことで、市場の緊張感に賭けた投資家たちが大きな打撃を受けている。特に下落相場に賭けるインバース商品などに投資した個人投資家らは、トランプ大統領の急激な態度変化に「裏切られた気分だ」と激しい反応を示している。
トランプ大統領は21日、イランが48時間以内にホルムズ海峡を開放しなければ強力な軍事力で発電所を焦土化すると公言した。この発言直後、世界金融市場は戦争の恐怖に包まれ、安全資産である金とドルに資金が集中する一方、株式市場は強い下落圧力を受けた。
しかし、最後通告の期限が迫ると、トランプ大統領はイランとの「良好な対話」に言及し、軍事行動の猶予可能性を示唆した。いわゆる「タコ」（TACO・Trump Always Cops Out、トランプはいつも尻込みする）と呼ばれる特有の撤退戦略が再び発動されたのだ。これにより、暴落を予想して下落相場に大規模なポジションを構築していた投資家たちは、巨額の損失リスクに直面することになった。
国内外の株式掲示板や銘柄討論スレッドには、トランプ大統領の変節を非難する投稿が相次いでいる。ある個人投資家は、「ホルムズ海峡封鎖と米国の報復攻撃のニュースを信じてインバース商品に全財産を投じたのに、一夜にして対話モードに変わり、目の前が真っ暗になった」と憤りを爆発させた。別のネットユーザーは、「トランプの発言が最大の市場撹乱要因だ」とし、「毎回強硬発言で恐怖を煽った後でこっそり引き下がる姿に信頼を失った」と批判した。
市場専門家らは、トランプ大統領の「タコ」行動が繰り返されることで政策の予測可能性が著しく低下したと分析している。ある証券会社のアナリストは、「地政学的リスクの解消は好材料だが、大統領の一言で市場が乱高下する状況が続き、投資家が合理的な判断を下すのが難しくなった」と指摘。「変動性拡大に伴うリスク管理がこれまで以上に重要だ」とアドバイスした。
現在、ネット上では「トランプ・タコ」がリアルタイム検索ワードの上位に躍り出て、風刺の的となっている。投資家らは「トランプがタコを食べに行っている間に自分の口座が溶けた」「また騙されたら自分がバカだ」といった自嘲混じりの反応を示し、不確実性が極限に達した市場環境への疲労感をあらわにしている。
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