ラリー・フィンク会長、BBCインタビューで警告
世界最大の資産運用会社を率いる米ブラックロックの会長兼最高経営責任者（CEO）であるラリー・フィンク氏が国際原油価格の急騰に伴う世界経済の深刻な景気後退の可能性を指摘した。フィンク会長は中東紛争の行方が原油価格を決定する重要な要因だと指摘し、最悪の場合、原油価格がバレル当たり150ドル（約2万4,000円）に達し、世界的な景気後退を引き起こすだろうと述べた。
25日（現地時間）イギリスのBBCのインタビューでフィンク会長は、「イランが国際社会の脅威として残り、原油価格が1バレル当たり100ドル（約1万6,000円）を超え150ドルに近づく状況が数年間続くなら、これは非常に急激で深刻な景気後退を意味する」と語った。約14兆ドル（約2,236兆6,900億円）の資産を運用するブラックロックのトップとして、彼は原油価格の高騰は、特に貧しい人ほど負担が重くなる「逆進税」のようなものだと懸念を示した。
エネルギー政策についてフィンク会長は、各国が利用可能な資源を総動員する現実的な姿勢が必要だと提言した。彼は安価なエネルギーが成長の鍵だと強調し、原油価格が長期間高騰し続ける場合、多くの国が太陽光や風力などの代替エネルギーへの転換をさらに加速させるだろうと予測した。
最近の金融市場の一部で提起される2008年金融危機の再現可能性については断固として否定した。フィンク会長は「現在の金融機関は過去よりもはるかに安全だ」とし、「当時と類似した点は全く見当たらない」と強調した。一部のファンドの解約制限措置などは全体市場のごく一部に過ぎず、システム全体の危機に発展する可能性はないと分析している。
人工知能（AI）産業についても肯定的な見通しを示した。彼は一部のAIバブル論を否定し「我々は今、技術覇権を握るための競争の中にあり、AI能力を積極的に構築しなければ中国に敗北する」と警告した。ただし、AIの発展を妨げる最大の要因としてエネルギーコストを挙げ、安価な電力を確保するための太陽光および原子力投資の重要性を強調した。
特に教育と労働市場の変化についてフィンク会長は発想の転換を強調した。彼は「社会はこれまで、銀行家や弁護士に向かない人にまで大学進学を求めてきた」とし「今後は手に職を持つ熟練労働者の社会的地位がより高くなるだろう」と予測した。
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