先月28日、米国とイスラエルの対イラン軍事作戦で米軍の負傷者が着実に増加する中、負傷者の大半が外傷性脳損傷を負ったとする報告書が出た。
27日（現地時間）、ABCは米当局者の話として「今回の軍事作戦での米軍負傷者数が300人を超えた。公式確認された米軍死者は13人だ」とし、「303人が負傷、うち10人が重傷で、負傷者の大半は外傷性脳損傷を負った」と報じた。
さらに「負傷者は主にイランの攻撃ドローンと爆発性弾薬により負傷した。一部の兵士は近くでの爆発で負傷した」と付け加えた。
最近の負傷者発生場所は、サウジアラビアの米軍駐留空軍基地だ。イランは27日、サウジのプリンス・スルタン空軍基地に弾道ミサイル6発、ドローン29機を発射した。この際、米軍兵士少なくとも15人が負傷し、うち5人が重傷を負ったとされる。
現在、米軍部隊が続々と中東に到着しているが、ドナルド・トランプ米大統領はまだ地上軍の全面投入を公式に承認していないとされる。地上戦となれば、米軍にさらなる犠牲が出るのは避けられないためだ。
このため、トランプ政権が特殊部隊を用いた「短期の奇襲作戦」を選択する可能性があるとの見方も出ている。ただしこの場合でも、イラン側の抵抗次第では、当初想定の数週間を超え、数カ月規模に長期化する可能性がある。
ワシントン・ポストは「地上戦が長期化すれば、米軍はドローンやミサイル、地上戦闘、爆発物など多様な脅威にさらされる」と指摘した。
戦闘の長期化はすなわち犠牲者の増加を意味し、反戦世論も強まっている。28日には米国や欧州各地でトランプ政権の対イラン戦争に反対する抗議デモが行われた。主催者によると、ワシントンD.C.やニューヨーク、サンフランシスコなど全50州で約3,300件の集会が開かれ、800万人以上が参加したという。
「米地上軍、上陸直後に死の危険も」
専門家警告の理由イランが最近前線で頻繁に使用する武器が、米地上軍のさらなる犠牲を招く可能性があるとの見方もある。
米ウォール・ストリート・ジャーナルは25日、「中東の親イラン武装組織が、電波妨害（ジャミング）が全く効かない光ファイバー誘導ドローン（FPV）を実戦投入し、米軍を脅かしている」と報じた。
無線信号ではなく物理的な光ファイバーケーブルで操縦士と接続して動く光ファイバー誘導ドローンは、最近電子戦の比重が高まった戦場で大きな注目を集めている。ドローンに光ファイバーケーブルリールを装着し、飛行しながらケーブルが繰り出される方式で、無線ではなく有線で接続されたドローンだ。
一般的なドローンはGPS妨害や通信信号遮断、ハッキングなどに非常に脆弱だが、光ファイバー誘導方式のドローンは通信が途切れないため「無敵の兵器」とも呼ばれる。
英空軍の元高官であるマーティン・サンプソン氏は同紙に対し、「湾岸に展開するすべての米地上軍と艦艇は近距離攻撃の標的になる」とし、「米軍はドローン防御装備が依然として不足しており、イランはその弱点を正確に把握している」と指摘した。
また、カーネギー国際平和基金ロシア・ユーラシアプログラム上級研究員のマイケル・コフマン氏は「米軍は光ファイバー誘導ドローンの技術的・戦術的意味をまだ十分に理解していない」とし、防御能力も発展途上だと分析している。
何よりも、イランが米軍地上部隊への防御にホルムズ海峡の地形的特性を積極利用すると予想されるため、戦況の優位を測ることが難しいとの分析が出ている。
英ガーディアンは「海峡の一部航路は、イランの海岸線からわずか4.8〜6.4km離れているだけだ」とし、「ドローンとミサイルの飛行時間が非常に短いため、艦船が対応する時間は2分もない」と指摘した。
ウォール・ストリート・ジャーナルは「ホルムズ海峡の最狭部は光ファイバー誘導ドローンの完全な射程圏内にある」とし、「ウクライナが海上ドローンでロシア黒海艦隊を事実上無力化したように、イランも高度化したドローン戦力を通じて米海軍艦船はもちろん、タンカーにも致命的な打撃を与える可能性があるとの懸念が高まっている」と伝えた。
一方、戦争を引き起こした米国とイスラエルだけでなく、イランとイランの報復攻撃を受ける湾岸諸国でも被害が相次いでいる。
アルジャジーラが27日にイラン保健省などを引用した統計によると、開戦以降イラン国内の死者は1937人、負傷者は2万4,800人に上る。またレバノンの死者は1,116人、負傷者は3,229人に達する一方、イスラエルの死者は19人、負傷者は5,492人と確認された。
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