イラン戦争を積極的に支援しなかったと北大西洋条約機構（NATO）加盟国を批判してきた米国のドナルド・トランプ大統領が9日（現地時間）、圧力に言及し報復措置を示唆した。トランプ大統領はこの日、SNSの「トゥルース・ソーシャル」に、「我々自身や極めて失望させられたNATOを含め、彼らは圧力が加えられない限り何も理解しない」と投稿した。具体的な措置には触れなかったが、NATOを狙った発言であることは明らかだ。
トランプ大統領は同盟国との協議なしにイラン戦争を始めたが、同盟国が戦争を積極的に支援しないと批判してきた。特に米国が長年安全保障の傘を提供してきたNATOと日本、韓国に対し、何度も裏切られた感情を表明してきた。NATOのマルク・ルッテ事務総長は前日、米ホワイトハウスを訪れトランプ大統領をなだめようとしたが、トランプ大統領は多くのNATO加盟国に対する失望感を再び表明したと伝えられている。
トランプ大統領はさらに圧力措置の必要性に言及し、今回の戦争を積極的に支援しなかったことへの報復措置を示唆したとも解釈できる。前日、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は米トランプ政権がNATOの一部加盟国に不利益を与えるため、欧州に駐留する米軍を域内の他国に移動配置する案を検討中だと報じた。
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