中東地域の戦争が終結するか、平和交渉に進展がある場合、最近下落傾向にある金価格が反発に転じるとの見通しが示されている。
専門家らは、「ペトロダラー（Petrodollar）」体制の衰退とともにドルに代わる長期的な選択肢として金への関心がさらに高まると予測している。原油価格が安定し、インフレ率が鈍化すれば利下げ期待が高まり、これが金価格上昇の主要な原動力になる可能性があるとの分析だ。
金価格の上昇の見通しを裏付けるもう一つの要因は堅調な需要基盤だ。ワールド・ゴールド・カウンシル（WGC）の調査によると、世界の中央銀行の95%が今年、金の保有量を増やす計画だと回答したという。
中国人民銀行（PBOC）は3月だけで約5トンの金を購入し、17か月連続で保有量を増やしている。中国新聞社は専門家の見解を引用し、最近のグローバル中央銀行がドル資産の変動性と地政学的なリスクに対応するため金の比重を拡大する傾向にあると分析した。
グローバル投資銀行（IB）も今回の中東紛争を機に、米ドルの基軸通貨としての地位が弱まり、「究極の安全資産」としての金の地位が際立つとの見方を示している。
UBSは、現在の金価格の下落が流動性の確保やエネルギー部門への投資などによる一時的な現象に過ぎないと分析し、年末には金価格が最高6,200ドル（約98万3,900円）まで上昇する可能性があると予測した。
ゴールドマン・サックスは、年末の金価格が5,400ドル（約85万6,900円）に達すると予測している。ただし、原油価格の上昇が長期化する場合、金価格が3,800ドル（約60万3,000円）程度まで下落する可能性もあるというシナリオも併せて提示した。
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