米国のドナルド・トランプ大統領がイラン戦争を推し進める過程で教皇を正面から非難し、主要同盟国との関係を破綻に追い込み、米国の国際的孤立が臨界点に達したとの見方が出ている。
15日（現地時間）の米ブルームバーグによると、トランプ大統領はイラン戦争を批判したローマ教皇のレオ14世に対し、「犯罪に弱く外交に無能だ」と公然と非難したという。トランプ大統領はイランとの戦争過程で欧州の同盟国を協議から排除し、ホルムズ海峡の封鎖を独断で強行、同盟国の激しい反発を招いている。
トランプ大統領と緊密な関係を維持してきたイタリアのジョルジャ・メローニ首相でさえ、今回の教皇批判について容認できないと即座に反発した。メローニ首相は今回の事態を理由にイスラエルとの防衛協定を突如中断し、米国に強い警告を発した。これに対しトランプ大統領はイタリアメディアとのインタビューで、「メローニ首相にショックを受けた」とし、「彼女が勇敢だとはもう思わない」と非難し、両国関係は最悪の事態に陥った。
米国内でも懸念の声が高まっている。元高官らはトランプ大統領が歴代政権の構築してきた自発的な協力体制を崩壊させていると指摘した。ブッシュ前政権の高官だったコリー・シェイク氏は、「トランプ大統領は米国とイスラエルの利益のために生じるコストを世界中に転嫁している」と批判した。
特にトランプ大統領のホルムズ海峡の封鎖措置は世界的エネルギー危機を深刻化させ、アジアの同盟国を直撃している。数週間続いた海峡の封鎖で東南アジアでは調理用の燃料不足が発生した。日本や韓国、フィリピンなどで、ジェット燃料の供給と原油調達に深刻な支障が生じるとみられる。
中国は米国のこうした孤立主義的な行動に乗じ、カナダやフランスなど西側諸国と関係強化を図り、反射的利益を狙っている。米ホワイトハウスは欧州同盟国が米軍の基地使用を拒否したことに失望感を表明し、米国が不当な扱いを受けることを容認しない立場を堅持した。
イラン戦争が引き起こしたエネルギー供給の中断と同盟の亀裂が加速する中、トランプ大統領が自ら招いたこの国際的危機をどう打開するか、世界中の注目が集まっていると同メディアは伝えた。
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