イラン周辺で行方不明となっていた米国の高額偵察ドローンが、最終的に戦場で墜落していたことが確認された。
2月28日にイラン戦争が勃発して以降、米軍がホルムズ海峡上空でイラン軍を偵察するため投入していた最新の無人偵察機MQ-4Cトライトンが消息を絶つ事態が起きていた。
米軍事専門メディアのザ・ウォー・ゾーンは14日（現地時間）、「先週、トライトンのオンライン追跡データ送信が途絶えた」と報道した。
さらに「通常の巡航高度である約5万フィートから、1万フィート以下へ急激に高度が低下した記録が残っている」とし、「当時ドローンはホルムズ海峡上空での任務を終え、イタリア・シゴネラ海軍航空基地へ帰還中だったとみられる」と伝えた。
引用：ザ・ウォー・ゾーン
これについて米海軍安全司令部は14日の報告書で、「2026年4月9日にMQ-4Cが墜落した。作戦保安上、場所は非公表。人的被害はない」と明らかにした。
司令部は墜落原因や墜落地点、残骸回収の有無などについては安全保障上の理由から公表していない。
今回の事故は、200万ドル（約3億1,900万円）以上の損害が発生した場合に分類される「A級事故」に分類された。
ザ・ウォー・ゾーンは「トライトンの墜落は単純な事故として分類されている。敵対行為による墜落を示す兆候は確認されていない」と伝えた。
しかし米軍報告書の翌15日、イラン国営放送は「イラン防空網が米軍の最新トライトン無人偵察機を撃墜した」と主張した。
引用：ザ・ウォー・ゾーン
◆ イランが機体回収なら情報流出への懸念も
墜落したトライトンを回収するための米軍の対応は明らかになっていない。また、同機がイラン領内に墜落した証拠も確認されていない。
ただ、一部ではイランが機体残骸を確保した場合、大きな情報損失につながるとの懸念も出ている。
ザ・ウォー・ゾーンは「トライトンには高性能AESA多機能レーダー、機首下部に備えた電子光学・赤外線カメラ、電子情報収集システムなどが搭載されている」と指摘した。
そのうえで「イランがこれらを良好な状態で回収すれば、重大な情報漏えいにつながる可能性がある」とした。
さらに「撃墜を示す証拠はないが、残骸回収だけでもイランの宣伝材料になる可能性がある」と付け加えた。
◆ 米海軍最新偵察機トライトンとは
MQ-4Cトライトンは米海軍が運用する最新の高高度・長時間滞空型（HALE）無人偵察機で、広大な海域を長時間監視できる軍用ドローンだという。
24〜30時間の連続飛行が可能で、広大な海域を一度に監視できるのが特徴だ。また、360度の海上監視のほか、艦船の探知・追跡・識別も可能で、リアルタイムでデータ共有できるため、艦隊や空軍との連携作戦にも対応している。
一方で、1機あたり約2億4,000万ドル（約382億5,800万円）と高額なうえ、偵察専用のため武装できず、大型機体ゆえ専用基地インフラが必要との課題も指摘されている。
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