多国籍IT業界で、身分を偽装した北朝鮮のIT人材を見抜くための検証方法が注目を集めている。
最近、暗号資産分野に関する寄稿を執筆しているAさんがSNSを通じ、北朝鮮要員と疑われる応募者をオンライン面接で見分ける方法を紹介した。公開された動画によると、面接官は応募者に対し「金正恩を批判してみてほしい」と問いかけた。応募者は技術に関する質問にはスムーズに答えたものの、この問いかけには明らかに戸惑いを見せた。
面接官がさらに「金正恩は愚かだと言えるか」「政治的な意図ではなく、北朝鮮要員を見極めるための簡単なテストだ」と説明したにもかかわらず、応募者は沈黙したまま、何も答えずに面接を終えた。Aさんはこの動画について「現時点では非常に有効なフィルタリング方法だ」としたうえで、「これまで金正恩を批判できる北朝鮮要員を見たことがない」と主張した。
また、先月放送されたオーストラリアの時事番組『60 Minutes Australia』でも、IT採用担当者を装い、北朝鮮関係者とみられる応募者とのビデオ面接を行った動画が公開された。応募者は自身を米ニューヨーク大学出身と説明し、シリコンバレーでの居住歴を主張したが、ニューヨークの地理に関する質問には十分に答えられなかった。
特に、面接官が「金正恩を知っているか」と尋ねた際、応募者が「全く知らない」と答えた点が決め手となったという。制作側は「世界的に知られる人物を知らないとする回答は、思想的な制約から生じた弱点だ」と分析した。
最近、英紙『フィナンシャル・タイムズ』などによると、数千人規模の北朝鮮IT人材がすでに多国籍企業に偽装就職し活動しているとみられる。これらの収益が北朝鮮政権に流入し、資金源として利用されているとの指摘も出ている。
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