中東情勢の悪化で原材料ショックが現実化し、日本のバスルーム市場を主導するTOTO（トートー）が主要製品の供給中断を宣言するなど、製品生産に支障が出ている。1917年に福岡で設立されたトートーは、洋式トイレや浴槽などを生産している。
13日、日経などによるとトートーは同日、システムバスなど主要製品の受注を一時中断すると取引先に通知したという。注文再開時期はまだ決まっていないという。
この日の報道直後、日本の株式市場でトートーの株価は前営業日比8.8%急落し、1年6か月ぶりに過去最大の下落幅を記録した。関連業界も非常事態だ。ホーロー製品企業のタカラスタンダードや住宅設備メーカーのLIXILなどもそれぞれ-6%、-4.7%と下落した。
今回の措置は有機溶剤の主要原料であるナフサの供給不足に起因している。トートーのユニットバスの壁と天井用フィルム接着剤、人工大理石浴槽コーティング剤には有機溶剤が使用されている。
現在、日本はナフサ輸入量の約40%を中東に依存しており、戦争の直接的な影響を受けている。足元のイラン戦争でホルムズ海峡が事実上封鎖され、有機溶剤の原料であるナフサの供給に支障が生じている。ただし、トートー側は主力製品である便器の受注と製造は通常通り行われていると明らかにした。
「石油化学の米」と呼ばれるナフサはプラスチック、合成ゴムなどに欠かせない基礎素材で、日本国内の建設・インテリア業界全般に生産支障が広がる懸念が出ている。国内メディアは資材不足が長期化する場合、製品価格の上昇や納期遅延が避けられないと見込んでいる。
先に高市早苗首相もアメリカとイランの停戦合意後もホルムズ海峡の混乱が続いている点に言及し、住宅建設用原材料供給の懸念を解消するための対策を緊急指示した。
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