イラン、ホルムズ海峡の海底通信ケーブル破壊に言及…世界のインターネット網に影響の恐れ
米国との第2回終戦協議が決裂した後、ホルムズ海峡への圧力を再び強めているイランが、海峡に敷設された海底通信ケーブルを切断する可能性を示唆した。ケーブルが切断されれば、ペルシャ湾一帯のみならず、世界規模でインターネット網に影響が及ぶ恐れがある。
イランの半官営メディア、タスニム通信は22日（現地時間）の報道で「狭い単一航路に多数のインターネットケーブルが集中していることが、ホルムズ海峡をデジタル経済上の脆弱点にしている」と主張した。さらに「複数の主要ケーブルが事故または意図的な行為によって同時に損傷した場合、ペルシャ湾全域で深刻な通信障害が発生する可能性がある」と強調した。
タスニム通信は、ペルシャ湾からインド洋方面へ延びる海底ケーブル網を示した地図も掲載した。地図によると、中東地域と地中海、アジアを結ぶ通信ケーブル網がペルシャ湾とホルムズ海峡に沿って集中している状況が示されている。
タスニム通信は「Falcon」「AAE-1」「TGN-Gulf」「SEA-ME-WE」など、ホルムズ海峡を通過する7本の主要ケーブルを挙げ、これらのケーブルを通じて世界のインターネット通信量の97％以上が流れていると主張した。
また、ロシアのユーラシア・デイリーは23日の報道で「欧州、アジア、アフリカを結ぶデータの相当部分がホルムズ海峡や紅海を通過しており、これは世界の通信量の約30％に相当する」と伝え「この航路は世界の背骨ともいえる存在だ」と指摘した。
ホルムズ海峡の海底通信ケーブルは最大水深約200メートルと比較的浅い海域に敷設されているため、イラン側からの破壊が容易とされる一方、ケーブルの復旧には長期間を要するとされる。2024年2月には紅海で海底通信ケーブル3本が損傷し、アジアと欧州間のインターネット通信量が25％減少した事例があり、この際は復旧までに5カ月を要したという。
ユーラシア・デイリーは「今回のイランの発表は、対立激化の際に石油だけでなく地域のデジタル基盤にも打撃対象を拡大する可能性を示す明確な信号だ」との見方を示した。
米国と22日にパキスタンで第2回終戦協議を行うとされていたイランは、最終的に当日、交渉団を派遣しなかった。米国は22日からイランとの無期限停戦に入ると発表しているが、イラン側はこれに対する公式な反応を示していない。
一方、イランは22日の発表でホルムズ海峡を無許可で通過しようとした船舶3隻を拿捕したと明らかにした。
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