ニューヨーク株式市場は12日（現地時間）、インフレ上昇の重圧とテクノロジー株の弱さ、国際原油価格の急騰の影響を受け、まちまちの展開で取引を終えた。4月の消費者物価指数（CPI）が市場の予想を上回り、投資心理が萎縮した。
CNBCとウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）などによると、ダウ・ジョーンズ工業株価平均は4万9,760.56で取引を終え、前日比56.09ポイント（0.11%）上昇したという。S&P500指数は7,401.39で取引を終え、11.45ポイント（0.15%）下落した。テクノロジー株中心のナスダック指数は2万6,088.20で取引を終え、185.92ポイント（0.71%）下落した。
インテルは3.7%下落し、クアルコムとマイクロンテクノロジーはそれぞれ6.8%、11%急落した。市場全体でインフレ懸念が再び浮上した。米10年債利回りは4.462%まで上昇し、1年ぶりの最高水準を記録した。これは2025年5月以来の最高終値だ。米労働省労働統計局（BLS）によると、4月のCPIは前月比0.6%上昇し、年間基準の上昇率は3.8%を記録したという。これは市場予想の3.7%を上回る水準で、2023年5月以来の最高数値だ。
グローバルト・インベストメンツのシニア・ポートフォリオ・マネージャーであるトーマス・マーティン氏はCNBCのインタビューで「物価が突然暴騰するわけではないが、着実に上昇している」と述べ、「中東の対立が長期化する場合、インフレ圧力も引き続き拡大する可能性がある」と語った。続けて「ガソリン価格を含む生活物価の上昇は消費者の負担を増やし、最終的には消費の鈍化につながる可能性がある」と付け加えた。
市場は今後の変数として米国と中国の首脳間の会談に注目している。会談の結果が貿易摩擦や中東情勢の議論にどのような影響を与えるかによって、短期的な投資心理がさらに揺らぐ可能性が指摘されている。
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