AI投資ブームを追い風に、世界の半導体関連銘柄が2000年代初頭のドットコムバブル以来となる過去最高水準の好調ぶりを記録している。巨大IT企業による半導体需要が急増する一方、供給が追いつかず、市場はかつてない活況を呈しているとの分析が出ている。
英紙フィナンシャル・タイムズは28日（現地時間）、半導体関連株の代表指数である「フィラデルフィア半導体株指数（SOX）」が今年に入って約75％急騰したと報じた。これは、関連統計の集計が始まった1999年以降で最大の年間上昇率だという。
特に、SOX指数を構成する企業の時価総額は、この2か月で5兆ドル（約796兆7,700億円）以上増加した。この増加額は、英国株の代表指数であるFTSE100種総合株価指数を構成する全企業の時価総額の約1.5倍に相当する規模だ。
SOX指数は、エヌビディアやマイクロン・テクノロジー、台湾積体電路製造（TSMC）など、米株式市場に上場する主要半導体企業30社の株価動向を反映する指数として知られている。
FTは、「今回の株価上昇は単なる期待先行ではなく、実際のAIインフラ投資拡大を背景としたものだ」と伝えた。
株価上昇を支えているのは、巨大IT企業によるデータセンター投資だ。アルファベット、アマゾン、マイクロソフト、メタ・プラットフォームズの4社は、今年、AIインフラ分野に計7,250億ドル（約115兆5,300億円）を投じる見通しだ。
生成AIサービスをめぐる競争が激化する中、高性能GPU（画像処理半導体）やHBM（高帯域幅メモリ）、サーバー向けCPU（中央演算処理装置）、半導体製造装置の需要が同時に拡大している。
米ヘッジファンド、バリューワークス創業者のチャールズ・レモニデス氏は、FTのインタビューで、「ハイパースケーラー（大規模データセンター事業者）による半導体需要が市場に定着し、半導体企業は巨額の利益を上げている」と述べ、「こうした好況は今後数年間続く」との見方を示した。
バンク・オブ・アメリカの戦略担当者らも報告書で、AIインフラ投資の拡大基調が続くとの認識を示した。その上で、各国政府や産業界による需要は過小評価されており、今後の追加成長を後押しする可能性があると分析した。
今回の好況はGPUやメモリー分野にとどまらず、ITハードウェア全般や、ラムリサーチなど半導体製造装置業界にも急速に波及している。
市場では、AIが生み出した半導体スーパーサイクルが長期的な好況局面として定着するのか、それとも一時的な過熱に終わるのかに注目が集まっている。半導体株上昇の鍵は、「AI需要が実際の収益拡大につながるかどうか」にあるとの見方が多い。
専門家らは、「ドットコムバブル期とは異なり、現在のAIインフラ投資は実際のデータセンター増設や半導体受注につながっている」と指摘した。一方で、「株価が業績改善のペースを上回って上昇した場合、調整圧力が強まる可能性もある」と分析している。
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