米国とイラン間の戦争の影響で、日本におけるバナナ供給が不安定になるとの見通しが出ている。バナナの追熟に必要なエチレン生産原料であるナフタの供給に対する不確実性が高まる中、価格上昇の可能性も指摘されている。
2日（現地時間）ブルームバーグ通信によると、ホルムズ海峡の封鎖により世界の原油供給量の5分の1が滞り、日本のナフタ在庫は今年に入って約25%減少したことが分かった。
ナフタはエチレンガスを作る原料として使用される。エチレンは未熟バナナを流通前に追熟させる工程に不可欠だ。
日本では未熟バナナを輸入した後、エチレンを使って追熟させてから販売している。そのため、ナフタの供給が不安定になる場合、バナナ流通にも影響を与える可能性を懸念する声もある。
現在、一部の輸入業者が2〜3ヶ月分のエチレンを確保しているため、バナナの供給に大きな支障は出ていないという。ただし、燃料費や包装材、物流費など石油化学関連のコストが上昇しているため、小売業者は価格上昇の圧力に直面している。
政府の資料によると、東京都内のバナナ小売価格は昨年4.4%上昇した。2022年以降の累積上昇率は30%を超えた。昨年の1世帯当たりの年間バナナ購入額は約5,200円だった。
バナナは日本で最も親しまれている果物の一つだ。昨年、日本のバナナ輸入量は約100万トンを記録した。
明石英二日本バナナ輸入組合事務局長は「50年ぶりに直面した最悪の供給不足状況」と述べた上で、「価格上昇にもかかわらず、品不足を防ぐため全力を尽くしている」と述べた。
ナフタ不足の懸念は食品業界全般に広がっている。食品メーカー・カルビーは、ナフタ由来の樹脂を使用する印刷用インクの供給が減少し、一部のポテトチップス製品の包装を白黒デザインに変更した。
ブルームバーグは中東発のサプライチェーン不安が日本の石油化学産業全般に影響を及ぼし、食品や生活用品など日常消費財分野にも波及していると分析した。
一方、日本は原油の90%以上を輸入に依存している。国内の石油生産基盤が不足している上に、海上輸送の障害が発生した場合にこれを代替できる国際送油管がないため、国際エネルギー市場の変化に脆弱な構造を持っているとの指摘がある。
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