
米軍は9日(現地時間)、イランに対する「自衛権のための攻撃」を開始したと発表した。米中央軍(CENTCOM)は9日、SNSの「X(旧Twitter)」で、「9日の午後5時(米東部時間、日本時間は10日の午前6時)から、最高司令官(米国のドナルド・トランプ大統領)の指示に従い、イランに対する自衛目的の攻撃を開始した」と明らかにした。米中央軍は「これは昨日発生した米陸軍の攻撃ヘリコプター『アパッチ』の撃墜に対する対応措置だ」とし、「今回の作戦はイランの不当な攻撃への対応だ」と説明した。
これに先立ち、ニューヨーク・タイムズ(NYT)は8日、米陸軍のアパッチ1機がホルムズ海峡付近で墜落し、搭乗していた乗員2名は無事に救助されたと報じた。匿名の情報筋は、墜落の原因がイランの攻撃によるものか、機械的な故障によるものかはまだ明確でないと伝えた。
その後、トランプ大統領は9日、SNSの「トゥルース・ソーシャル」で、「昨夜、ホルムズ海峡の上空をパトロール中だった最新鋭のアパッチ・ヘリ1機がイランによって撃墜されたとの報告を受けた」と述べた。さらに「そのヘリには操縦士2名が搭乗していたが、2人とも無事で負傷もない」としながらも、「それでも米国はやむを得ず、この攻撃に対応せざるを得ない」とし、報復に出る意向を示唆した。イランは、米国がヘリの墜落を理由に敵対行為を再開すれば断固として対応すると10日(現地時間)に警告した。
ロイター通信によると、イラン軍の情報筋は、米国がアパッチの墜落を口実に敵対行為を再開すれば断固として対応すると述べたとイランの国営メディアが報じたという。イランのアッバース・アラーグチー外相はXで「我々の領土近くにいる外国軍は、自らの人的過失や偶発的な事故、あるいは潜在的な交戦に巻き込まれる危険に常にさらされている」とし、「危険を減らすための最善の解決策は彼らが(我々の領土周辺から)立ち去ることだ」と主張した。















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