米軍がイラン国内の軍事施設に対する追加空爆を実施したことを受け、イランが中東地域の米軍基地を標的にした報復攻撃に踏み切り、両国間の軍事的緊張が最高潮に達している。米中部軍は27日（現地時間）、声明を通じて「ホルムズ海峡を通過中の商船に対するイランの追加攻撃に対応し、イラン国内の複数の軍事目標を攻撃した」と発表した。
米軍によると、今回の空爆は監視施設や通信システム、防空網、ドローン（無人機）の格納施設、機雷敷設能力などの軍事インフラを狙った精密攻撃で、イランの商船攻撃への対抗措置だという。これに対し、イラン・イスラム革命防衛隊（IRGC）は米国の空爆を停戦合意違反と位置付け、強く反発した。
IRGCは声明で「この地域の米軍基地は今後、地獄を経験することになる」とし、「追加攻撃が行われれば、さらに強力な対応に出る」と警告した。また、米国の軍事行動によりすべての外交プロセスが全面的に中断される可能性があるとし、報復の可能性を示唆した。実際、イランは米国の空爆に対抗し、クウェートとバーレーンの米軍基地を狙った攻撃を行ったと主張している。
クウェート軍は28日（現地時間）、SNSの「X（旧Twitter）」を通じて「防空網が敵対的なミサイルとドローン攻撃に対応している」と発表し、バーレーン内務省も空襲警報を発令し、住民に近くの安全な場所への避難を呼びかけた。IRGCは「クウェートにあるアリ・アル・サレム空軍基地の米軍主要施設8か所とバーレーンにある第5艦隊の米海軍基地に向けてミサイルとドローンを発射し、目標を攻撃した」と主張した。
さらに「米国がIRGC海軍の船舶取り締まりを口実にイランの沿岸哨戒所5か所を攻撃した」とし、「ホルムズ海峡の通行管理権はイランにあり、今後、違反船舶に対しては従来以上に厳しく対応する」と述べた。
米国のドナルド・トランプ大統領も強硬姿勢を改めて示した。トランプ大統領は「イランの攻撃が続くなら、イラン・イスラム共和国はもはや存在しなくなる」とし、追加の軍事対応の可能性を警告した。米国とイランが空爆と報復攻撃の応酬を繰り返し、軍事的対応のレベルを引き上げる中、中東地域の緊張は一段と高まっている。
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