ドナルド・トランプ米大統領が中国を除く主要国に対する相互関税の適用を90日間猶予したことを受け、ビットコイン価格が急騰した。
9日（現地時間）コインベースによると、米東部時間午後5時44分現在、ビットコインの価格は24時間前より8.33%上昇し、8万3,337ドル（約1,221万4,704円）で取引されていた。8万ドルの水準を回復したのは7日以来2日ぶりだ。前日に7万4,000ドル（約1,090万円）台まで下落していたことを考えると、10%以上の上昇となった。
イーサリアム（1,666ドル、約24万4,186円）は13.97%上昇し、XRP（リップル・2.07ドル、約303円）は15.33%急騰して2ドルの水準を回復した。ソラナとドージコインもそれぞれ12.23%と13.78%上昇し、118ドル（約1万7,295円）と0.16ドル（約23円）を記録した。
ビットコインは1月21日、トランプ大統領の就任式直前に10万9,191ドル（約1,600万円）まで上昇したが、その後は下降傾向をにあった。物価上昇と景気後退、米国の大規模な相互関税に対する懸念が複合的に作用したためだ。このような状況下で、トランプ政権のビットコインへの関税適用猶予が市場に安心感をもたらした。LMAXグループのマーケットストラテジスト、ジョエル・クルーガー氏は「ビットコインの相対的強さは、ポートフォリオにおけるリスク分散手段としての役割を裏付けている」と述べ、「投資家たちがグローバル市場の変動性の中でビットコインの本質的価値、特に安全資産としての魅力に注目し始めた」と分析した。
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