ビットコイン（BTC）が反発の気配を見せ、市場には楽観ムードが漂うものの、カレンダーはまもなく「悪夢の月」8月に差しかかる。統計上、8月は歴史的に最弱とされ、ここで失速したケースが数えきれないほどある。7月が力強い上昇で幕を閉じようとする今、投資家は近い将来に訪れるかもしれない調整リスクを無視できない。
暗号資産の長期データによると、8月のビットコイン月間収益率は中央値-8.3％、平均-0.23％と低調で、繰り返される売り圧力が上昇トレンドを押し返してきた。過去を振り返れば、強気相場のまっただ中だった2021年に14％上昇、2020年に2.54％上昇した程度が例外であり、その他の年はおおむね値を削っている。
さらに重いのは直近3年の連続マイナスだ。2022年は14％急落、2023年は11.2％、2024年は8.73％と下落が続き、わずか3年で以前の上昇分をほぼ相殺してしまった。この“負の連鎖”が止まらない限り、強気派は買い増しをためらわざるを得ない。
現在のBTCはおよそ11万9,000ドル（約1,748万円）で取引され、7月だけで11.3％上昇したとはいえ、12万ドル（約1,763万円）の壁を破れずにいる。チャート上では買い手優勢に見えながらも、出来高の伸びが限られ、勢いはやや頭打ちだ。新たな資金流入や強烈な好材料がなければ、月末までの視界は依然として霧がかかったままとなる。
8月相場に対する警戒感は、単なる統計を超えた「季節性リスク」として語られる。例年、8月初旬には利益確定売りが集中しやすく、とりわけ7月に大幅上昇した年ほど初旬の「戻り売り」が強烈になる傾向がある。投資家心理が一斉に売りへ傾けば、テクニカル指標が示す支持線も容易に割り込む。
この歴史的パターンを打破できなければ、今後30日間は季節的に最も脆弱な局面へ突入する。最悪の場合、8月が過去最低の月間収益率を更新し、まだ回復し切れていないトレーダーの傷口をさらに広げるリスクがある。
残された9日間で強気派に許された選択肢は限られる。マーケットの流れを反転させるには、ヘッジファンドや機関投資家による大口買い、あるいはマクロ要因を覆す好ニュースが必須だ。そうでなければ、8月は再び「失望の月」として歴史に名を刻む可能性が高まる。
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