米国が4日（現地時間）、ホルムズ海峡で足止めされていた船舶約2,000隻の脱出を支援する「プロジェクト・フリーダム」を開始した直後、イランとの交戦が発生し、約1か月にわたり辛うじて維持されてきた停戦は崩壊の危機に直面した。米国のドナルド・トランプ大統領はイランに対し「地球上から消え去ることになる」と警告し、イランはアラブ首長国連邦（UAE）の主要な原油輸出拠点フジャイラとオマーンを約1か月ぶりに再び攻撃した。米国との交渉を主導するイランのモハンマド・バゲル・ガリバフ国会議長は「本格的な対応はまだ始まっていない」と述べ、追加攻撃の可能性を示唆した。世界のエネルギー市場を左右する中東で全面衝突への懸念が再び強まり、国際原油価格は急騰し、米国株式市場は下落した。
中東を管轄する米中央軍のブラッド・クーパー司令官は同日のブリーフィングで、米国が商船のホルムズ海峡通航を支援し、これをイランが阻止しようとする過程で交戦が起きたと説明した。イランが発射した巡航ミサイルと自爆ドローンを迎撃し、イランの小型軍用高速艇6隻を陸軍のAH-64アパッチ攻撃ヘリコプターで撃沈したという。ワシントン・ポストなどによると、イランの攻撃は「プロジェクト・フリーダム」の最初の動きとして、米商船2隻がホルムズ海峡を無事通過したと発表された直後に始まった。
これに先立ち、イラン革命防衛隊はホルムズ海峡全域の航路を統制線とする地図を公開していた。イランは「この区域に米国が進入すれば軍事対応を排除しない」と主張しており、実際にそれを直ちに実行に移した形となった。米国の強硬姿勢に一歩も引かず、真正面から対抗する構えを鮮明にしたとみられる。
トランプ大統領はFOXニュースのインタビューで、今回の作戦中に米国船舶がイランの攻撃を受けた場合、「イランは地球上から消え去ることになる」と述べた。その上で「われわれは前例のない水準の武器と装備を保有しており、そのすべてを使うことができる。必要なら必ずそうする」と強調した。「文明全体が消える」、「石器時代に戻す」といった過去の発言に続き、今回も極めて強硬なメッセージを打ち出している。
米国首脳部の強硬発言は5日も続いた。「プロジェクト・フリーダム」開始後に行われた最初の戦況説明で、米国のピート・ヘグセス国防長官は「イランが米軍や商船を攻撃すれば、圧倒的かつ破壊的な米国の火力に直面する」と警告した。米国のダン・ケイン統合参謀本部議長も「イランと革命防衛隊は世界経済を人質に取ろうとしたが、米軍がそれを阻止した」と述べている。
一方で、米国が戦争再開も視野に入れた上で「プロジェクト・フリーダム」を始動させたとの見方も出ている。アクシオスは当局者の話として、クーパー司令官が先月30日にトランプ大統領へ米海軍艦船の海峡通過案を提示したと報じた。それによると、イランがミサイルを発射したり高速艇を送り込んだりすれば撃退し、さらに湾岸諸国への攻撃を強めた場合には戦争再開に踏み切る構想だったという。
イランがUAEなど湾岸諸国への攻撃を再開したことで、地域の緊張は一段と高まった。UAE国防省は同日、「イランから発射された弾道ミサイル12発、巡航ミサイル3発、ドローン4機を迎撃した」と明らかにした。ミサイルの残骸とドローンが落下した東部フジャイラの石油産業団地（FOIZ）では火災が発生し、インド国籍の労働者3人が重軽傷を負った。ホルムズ海峡に近いオマーンの沿岸都市ブカの住宅地一帯にも攻撃があった。
フジャイラの産業団地は、ホルムズ海峡を経由しないUAEの原油輸出ルートの拠点だ。最近、サウジアラビア主導の石油輸出国機構（OPEC）を離れ、米国やイスラエルとの関係を深めながら独自路線を歩むUAEに対し、イランが警告を発したとの見方も出ている。国立外交院のイン・ナムシク教授はそのように分析した。これに対し、UAEは「イランの攻撃に対抗する完全かつ正当な権利を有する」として報復の意思を示した。米国とイランは水面下で終戦交渉を続けているものの、核開発計画とホルムズ海峡の統制権を巡る隔たりは埋まっていないと伝えられている。
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