会社から「妊娠違約金」を請求された女性
妊娠を理由に会社から違約金を求められた女性が、批判の的となっている。
今月9日、韓国のオンラインコミュニティ「ネイト」に「妊娠したから会社に違約金を払えと言われた」というタイトルの投稿が掲載され、注目を集めた。
投稿者Aさんによると、「最低1年間は絶対に辞めてはいけない業務を任されていた」とし、「思いがけず授かりものがあり、妊娠の事実を会社に報告した」と明かした。
続けて「辞職するとも言っていないのに、妊娠したことをどうすればいいかと相談しただけで、祝福の言葉は一切なく、むしろ心ない暴言を浴びせられた」と打ち明けた。
会社側は「業務の性質上、代わりを探すことができない。絶対に1年を勤め上げなければならない。病院での検診などによる早退も許されない」と圧力をかけてきた。
さらに、「なぜそんな無責任に妊娠したのか」、「コンドームを使わなかったのか」、「避妊はどうしたんだ」と怒鳴られたとも語っている。
「普通の会社じゃない…」一体どんな職場だったのか？
投稿者Aさんは、入社時にいかなる理由であっても業務を中断してはならず、1年未満で退職する場合には数百万円の違約金および損害賠償金を支払うという契約書に署名していたという。
これに対しAさんは、「このような契約に法的効力があるのか疑問に思っている」とした上で、「労働部に相談すべきか、受けた暴言は法的に問題ないのか、そしてもし契約に従って無理に出勤し流産した場合、会社に責任を問えるのか」などの疑問を投稿に綴った。
この投稿にネットユーザーの間では、Aさんが実は「製薬会社」に勤務しているのではないかという疑念が広がっている。
あるネットユーザーは「臨床試験や研究関連の被験者で、1年間出勤しながら検査や身体テストを受ける契約だったのでは」との推測を投稿した。
また、「臨床中の妊娠は胎児への影響があるため絶対NG」、「他の被験者にも影響が及ぶ」、「1年間のプロジェクトを壊したのだから、責任はAさんにある」という厳しい声も目立った。
一方で、「最初は会社側の対応が酷いと思ったけれど、もし本当に臨床試験の被験者だったなら別の話になる。暴言は問題だが、立場として理解できる部分もある」といった冷静な意見も寄せられた。
Aさんが普通の企業ではなく、製薬会社の被験者として参加しているのではないかという憶測が広がる中、この投稿は突如削除された。
だが、彼女が本当に被験者だったかどうかについては明らかになっていない。
なお、製薬会社では一般的に三段階の臨床試験を経て薬の安全性と有効性を確認し、市販後もまれな副作用を追跡し調査している。
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