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2025年07月18日金曜日
ホームトレンド「それ銃打たれるかもよ」TikTokで拡散中のドアキック・チャレンジに米警察が異例の警告

「それ銃打たれるかもよ」TikTokで拡散中のドアキック・チャレンジに米警察が異例の警告

「撃たれる可能性も」…アメリカの若者の間で広がる「このチャレンジ」に自制を呼びかけ

TikTokなどSNSで「ピンポンダッシュ」チャレンジが流行

警察当局「銃撃事件に発展する恐れ」と警告

引用:AI生成画像
引用:AI生成画像

アメリカの学校が夏休みに入り、若者たちがSNSで流行するチャレンジを無分別に模倣し、深刻な社会問題となっている。特に警察当局は「他人の玄関を蹴って逃げる様子を撮影するチャレンジ」動画を若者が真似しないよう呼びかけている。銃所持が合法な一部の州では、銃撃事件に発展し、若者が命を落とす可能性があるためだ。

引用:TikTok画面キャプチャ
引用:TikTok画面キャプチャ

6日(現地時間)、ニューヨークポストは「最近、若者の間で、安易に不適切なチャレンジを真似る行動が広がり、深刻な社会問題となっている」と報じた。特にオンライン上で「アーバンエクス(urban exploration, UrbanEx)」と呼ばれる都市探検チャレンジや「ドアキッキングチャレンジ(door-kicking challenge)」が若者の間で人気を集めており、米当局が注意を呼びかけている。

引用:TikTok画面キャプチャ
引用:TikTok画面キャプチャ

「ドアキッキングチャレンジ」は他人の玄関を強く蹴って逃走する様子をチャレンジ動画として撮影するもので、日本でいう「ピンポンダッシュ」に似ている。

しかし、単にインターホンを押すだけでなく玄関を蹴る行為は、器物損壊の危険だけでなく、住人が侵入者と勘違いして銃を発砲し、重大な事件に発展する可能性がある。

ニューヨークポストは、夏休みに入った今年の夏、再び増加の兆しが見られると伝えた。これを受け米警察当局は、若者にこうしたチャレンジを模倣しないよう警告している。

実際、オハイオ州バイズビル警察署はドアキッキングチャレンジなど類似のコンテンツに関連する4件の事案を捜査中だ。

オハイオ州バイズビルのドットン・ドーラン警察署長は「フォックスニュース」のインタビューで「ドアキッキングチャレンジは、いわゆる「ピンポンダッシュ」とは違い、明確に器物破損や身体的危険を伴う、はるかに危険な行為だ。特にオハイオ州のように銃の使用が許可されている地域では、深刻な結果を招く可能性がある」と警告した。

ドーラン署長は、他人の玄関を蹴って逃げる行為によって、若者と住人の双方が被害を受ける可能性があると指摘した。他人の玄関を蹴る瞬間、不法侵入を超えて強盗容疑で起訴される可能性があり、住人も発砲した場合、法的処罰の対象となる可能性があるためだ。

ペンシルベニア州フリートウッド警察署も先月8日、「金銭的損害だけでなく、住人が正当防衛で発砲する可能性があり、死亡事故に発展する恐れがある」と警告した。テキサス州フォートワース警察署も「保護者は、こうしたチャレンジが持つ危険性について、子どもにしっかりと注意喚起する必要がある」と強調した。

「アーバンエクス」というチャレンジもアメリカ社会で問題となっている。廃校など放棄された建物を探検することをテーマにしたこの動画が、不法侵入罪に繋がっているためだ。

引用:TikTok画面キャプチャ
引用:TikTok画面キャプチャ

テキサス州ハリス郡第1管区保安官事務所は、2009年から閉鎖されているヒューストン・アストロドームに不法侵入した容疑で18歳の男性3人を逮捕したと発表した。保安官事務所によると、アストロドームの警備員が3人の若者が深夜に競技場に侵入するのを目撃し、彼らは駐車場を横切って逃げようとしたがフェンスを越えて逃走したという。この3人は不法侵入の容疑で起訴されている。

保安官事務所の関係者は「閉鎖された建物への無断侵入は極めて危険であり、自分自身だけでなく救助にあたる人々の命も脅かす、明確な違法行為である」と述べた。

専門家は、若者がSNSを通じて拡散するチャレンジ動画が違法行為を含んでいても、その深刻さを十分に認識していないと指摘する。

保護者向けアプリ「Bark Technologies」のティタニア・ジョーダン最高マーケティング責任者はフォックスニュースに対し、「SNSで流行するチャレンジ動画は、刺激的な反応を狙って拡散されやすく、模倣や再投稿が繰り返される傾向にある」と述べ、「ただ注目を浴びたいという気持ちだけで、子どもたちがそのチャレンジの良し悪しを見極められなくなっている」と指摘した。

カーネギーメロン大学情報政策大学院のアリ・ライトマン教授は、こうしたチャレンジについて「単に『いいね』を獲得する目的を超えて収益に繋がるため、このようなチャレンジが再生産される」と分析した。

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