
大企業社員の今冬のボーナスが平均100万円を突破し、歴代最高を記録した。賃金引き上げの流れが本格的に定着し、ボーナスも大幅な増加を示した。25日、毎日新聞などのメディアによると、日本経済団体連合会が従業員500人以上の大企業164社を対象に調査した結果、今冬のボーナス平均支給額は前年比8.57%増の100万4,841円だったという。冬のボーナス平均額が100万円を超えたのは、比較可能な統計が始まった1981年以降初めてだ。
業種別では製造業の増加幅が顕著だった。製造業の平均ボーナスは105万6,966円で前年比10.09%増と最も大きな上昇率を記録した。非製造業も5.79%増の89万6,495円だった。経団連はこの調査結果について「給与とボーナスが共に着実に上昇している」とし、「昨年が賃金引き上げ基調の転換点だったなら、今年はその流れが維持されるだけでなく、一層強化された年と評価できる」と述べた。さらに「強力な賃金引き上げのモメンタムが定着した」とし、「この流れを来年も続け、構造的な賃金引き上げを実現することが重要だ」と強調した。
日本企業が賃金と待遇改善に速度を上げる背景には、団塊の世代(1947~1949年生まれ)の大規模な退職と少子高齢化に伴う慢性的な人手不足がある。人材確保と離職防止のためにボーナスと賃金引き上げを積極的に推進しているとの分析だ。














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