「出生率低下の最大52%…スマートフォンだけが原因ではない」
スマートフォンの普及がアメリカの出生率低下を大きく加速させたという研究結果が出て、少子化の原因をめぐる議論が再び注目を集めている。
13日（現地時間）米CNNによると、全米経済研究所（NBER）は2007年のiPhone発売以降、スマートフォンの普及がアメリカの出生率低下の原因の33～52%を占めていると分析した。研究を進めたミドルベリー大学のケイトリン・マイヤーズとエゼキエル・フーパー研究チームは、iPhoneの普及が早かった地域ほど出生率の減少幅が大きかった点に注目した。
研究チームは、スマートフォンが直接的に避妊効果をもたらしたのではなく、人間の社会的行動を変えたと分析した。スマートフォンとソーシャルメディアの普及により対面で人と出会う機会が減り、恋愛や結婚につながる関係を築きにくくなったという。さらに、オンライン動画やゲーム、SNS、成人向けコンテンツの消費増加も性生活の減少に影響を与えたと研究チームは説明した。
実際、米疾病予防管理センター（CDC）の資料によると、アメリカの一般出生率は2007年以降約23%減少し、2025年には妊娠・出産が可能な年齢の女性1000人あたり53人で過去最低水準を記録した。特に10代と20代前半の出生減少が顕著だった。
一方、専門家らはスマートフォンを少子化の唯一の原因とみなすには無理があると指摘する。住宅価格の上昇や経済的不安、初婚年齢の上昇、女性の教育水準の向上、価値観の変化など、さまざまな要因が複合的に作用しているためだ。研究チームもスマートフォンが出生率の減少を全て説明するものではなく、多様な社会的・経済的変化の中で重要な要因の一つだと強調した。
それでも今回の研究が注目される理由は、スマートフォン普及の時期と出生率急落の時期が世界的に見ても重なっているからだ。米国だけでなく、日本や韓国、欧州の主要国でも2010年代に入ってスマートフォンの利用が急増して以降、恋愛・結婚・出産の減少が同時に進んだという分析が出ている。
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