グローバルのマッチングアプリ業界が揺れている。成長の鈍化とユーザー離れという二重苦に直面し、抜本的な体質改善を迫られている。中でも1990年代後半から2010年代に生まれたZ世代による「脱マッチングアプリ」の流れが加速し、業界はリストラや製品戦略の見直しに本腰を入れている。
米『ウォール・ストリート・ジャーナル』によると、アメリカの大手マッチングアプリ「バンブル（Bumble）」は従業員の約30％にあたる240人を削減すると発表した。ホイットニー・ウルフ・ハードCEOは社内書簡で「業界全体が転換点に来ている」と指摘し、「よりしなやかでミッションドリブンな、そして素早い組織に再構成する時」と述べた。
ウルフ・ハードCEOは2023年にCEOを一度退任したが、今年3月に復帰。スタートアップのような俊敏な組織を目指して改革を続けてきた。
ライバルであるマッチグループも動きを見せている。ティンダーやヒンジなど複数の人気アプリを運営する同社は、2月に不動産アプリ「ジロウ（Zillow）」の元CEOスペンサー・ラスコフ氏を新たなトップに迎え、5月には全従業員の13％、約325人をリストラした。特にマネージャー層の20％が削減され、組織のフラット化が進んだ。小規模なプロダクト主導チームで事業のスピードを上げようという狙いがある。
このような大規模な見直しの背景には、パンデミック期に急増したユーザーがその後に離脱していったという現実がある。利用者数の急増とは裏腹に、実際にマッチングに成功する割合がそれほど高くなかったため、ユーザーの満足度が追いつかず、業界全体が成長の壁にぶつかってしまった。
ウルフ・ハードCEOは「マッチングアプリはSNSのようにユーザー数が増えれば質も上がるという仕組みではない」と語り、過剰なユーザー流入が偽アカウントの増加やマッチの質の低下、疲弊につながると警鐘を鳴らした。
こうした問題を受けて、業界は単なる出会いの場ではなく、新たなユーザー体験を提供する方向へ舵を切っている。たとえばティンダーは「軽い出会い」のイメージを払拭すべく、友人同士でダブルデートをセッティングできる機能などを追加し、日常使いしやすいサービスへと変化しようとしている。
同時に、組織も少数精鋭チームに再編されている。意思決定を迅速化し、新機能や新製品のリリースを加速するためだ。ラスコフCEOは「小さなチームの方が個人の裁量も責任も大きく、より高いインパクトを与えることができる」と述べ、「単なる業務量の増加ではなく、役割の戦略的な再定義だ」と強調した。
今後マッチングアプリの成否は、どれだけ「質の高いマッチング体験」を提供できるかにかかっていると専門家たちは見ている。ラスコフ氏は「ティンダーは古いバーを改装するようなもの」と表現し、「若者にとってもっと気軽で心地よい空間であるべきだ」と語った。
ある業界関係者は「これまではいかに早くユーザー数を増やすかが焦点だったが、今はブランドへの信頼とロイヤリティの構築に軸足が移っている」と話している。
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