ドナルド・トランプ米大統領が、大手通信企業AT&Tのネットワーク障害に激怒した。
現地時間6月30日、宗教指導者らとの電話会議中に通話遅延や接続トラブルに見舞われたトランプ大統領は、SNSで「長時間待たせてしまい申し訳ない。AT&Tは目を覚ますべきだ」と痛烈に非難した。
さらに、「この会議は再調整せざるを得ないかもしれない」「次回は別の通信会社を使うことになるだろう」と語り、不満をあらわにした。
加えて、「AT&Tのトップは誰であろうと直接対応すべきだ」とし、CEOのジョン・スタンキー氏を名指しで批判した。
こうしたトランプ大統領の発言を受けて、米通信最大手の一つであるAT&TはSNSを通じて「現在ホワイトハウスと連絡を取っており、速やかに状況を把握し原因を究明している」とコメントした。
AT&Tはルーメン・テクノロジーズと並び、ホワイトハウスの通信・電話会議サービスを担う主要業者の一角を占めている。2020会計年度の契約締結以降、AT&Tはホワイトハウスから累計170万ドル（約2億4,404万円）の支払いを受け取っている。
ただし、AT&Tはここ数年、度重なる通信障害で利用者からの不満が高まりつつある。今年からは、インターネット接続トラブルや待ち時間に関して、補償金を提供する方針を打ち出している。
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