高齢者のデジタル機器使用が脳機能維持に効果的という研究結果が注目を集めている。若者における過度なデジタル機器使用の有害性を示す研究が多い中、異なる視点からの結果が発表された。
9日（現地時間）、ニューヨーク・タイムズ（NYT）などによると、認知神経科学者のマイケル・スカル米ベイラー大学博士と神経心理学者のジェラード・ベンジ・テキサス大学オースティン校博士の研究チームが、50歳以上（平均年齢69歳）の技術使用と認知状態を調査し、この結論に達した。
長年にわたり、デジタル技術が脳に「デジタル認知症」を引き起こすと警告されてきた。研究チームも、アナログとデジタル双方の時代を経験した世代の認知機能がデジタル技術の影響を受けると予想していた。
しかし、研究結果は正反対であった。41万1000人以上の高齢者を対象とした57件の研究を分析したところ、コンピュータ、スマートフォン、インターネット、またはこれらを組み合わせて使用する人々は、技術をあまり使用しない人々よりも認知機能検査で好成績を収め、認知障害や認知症の診断率も低かった。約90%の研究が、技術の認知機能保護効果を示しているという。
この結果の背景には、高齢者の脳の可塑性（脳が自ら構造や機能を変化させる能力）が若者より低いことや、高齢者がデジタル機器に触れる段階で既に基本的な能力と技術を習得していたことが、デジタル機器使用の悪影響よりも良い影響を強める要因として挙げられる。
基本的な学習と認知の枠組みが形成された後、急速に変化する社会に適応するために多くのことを学び続けることが、数週間または数か月にわたるオンライン脳トレーニングとなり、このような好ましい結果をもたらしたとされる。
多くの研究で、人口高齢化に伴い認知症患者が増加するという世界的傾向の中、米国や一部の欧州諸国では認知症にかかる高齢者の割合が減少していることが示されている。様々な要因が提示される中、ムラリ・ドライスワミ・デューク大学博士は、技術の活用をその理由として指摘した。
ただし、科学者らは、デジタルメディアの使用量が多ければ多いほど良いわけではないと警告する。ドライスワミ博士は「1日10時間もNetflixを視聴すれば、社会的関係を失う可能性がある」と述べ、技術が運動や健康的な食習慣といった「脳の健康に有益な他の活動に取って代わることはできない」と強調した。
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