米海軍が6日（現地時間）、海上封鎖を突破して本国へ向かおうとしたイランのタンカーを武力で阻止し、中東海域の緊張が再び高まっている。
ドナルド・トランプ米大統領が民間商船の護衛作戦「プロジェクト・フリーダム」の中断を発表した翌日に起きた今回の事態は、停戦交渉とは別に対イラン海上封鎖は維持するという米国の強硬姿勢を示した形と受け止められている。
米中央軍は同日、公式SNSを通じて「オマーン湾の公海上でイラン港へ向かっていたイラン船籍タンカー『M/Tハスナ』を無力化した」と発表した。
発表によると、ハスナ号は午前9時頃（米東部時間）米海軍の封鎖ラインを越えてイラン領海への進入を試みたという。
海上封鎖作戦を展開していた米海軍は直ちに進路変更を警告したが、ハスナ号はこれを無視して航行を継続した。これに対し、米軍は空母USSエイブラハム・リンカーンからF/A-18スーパーホーネット戦闘機を緊急発進させた。
戦闘機はハスナ号に向けて20ミリ機関砲を威嚇射撃し、この過程で方向舵が損傷されて機動不能状態に陥ったとされる。米中央軍は「ハスナ号はもはやイランへ向かうことはできない」とし、作戦成功を強調した。
今回の対応については、トランプ大統領の「圧力と対話」を併用する戦略が反映されたとの見方が出ている。
先にトランプ大統領は、イランとの終戦合意に向けて「重要な進展」があったとして、民間商船の通航支援作戦「プロジェクト・フリーダム」を一時中断したが「最終合意への署名までは海上封鎖を完全に維持する」と明言していた。
米軍によると、海上封鎖作戦の本格化以降、ハスナ号を含め計52隻の船舶が米海軍によって進路変更や引き返しを余儀なくされたという。
中東情勢の専門家らは、今回の武力行使について、イランを交渉の場へさらに強く引き出すための圧力であると同時に、イラン側の海峡支配権主張を牽制する狙いがあると分析している。
また、トランプ政権の「最大限の圧力」が実際の武力行使にまで発展したことで、進展ムードも漂っていた終戦交渉にどのような影響を与えるのか、世界のエネルギー市場も神経をとがらせている。
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