トヨタ、レクサス次世代EV計画を中止

トヨタ、レクサス次世代EV計画を中止

トヨタ自動車が高級車ブランド「レクサス」で発売予定だった次世代電気自動車（EV）の開発計画を中止した。1回の充電で1,000kmの走行を目標に掲げた象徴的なモデルだったが、米国のEV市場の鈍化やハイブリッド車人気の再燃に伴い量産化を断念した。

朝日新聞は5日、トヨタがレクサスブランドで計画していた次世代EVの開発を中止する方針を固めたと報じた。ただし、トヨタは開発過程で獲得した新型バッテリーなどの中核技術については、中国市場向けEVに活用する方針だという。

今回中止が決まったのは、トヨタが2023年10月のJAPAN MOBILITY SHOWで公開したセダン型の次世代EVコンセプトカー「LF-ZC」だ。当時、トヨタは同モデルを電気自動車への転換を象徴するモデルとして紹介した。

LF-ZCには新型高性能バッテリーを搭載し、1回の充電で1,000kmの走行距離を実現することを目標としていた。空気抵抗を抑えた流線型車体に加え、部品の小型化・軽量化や、大型車体部品を一体成形する「ギガキャスト」技術の採用も打ち出していた。

しかし、市場投入時期は当初目標の2026年から遅れ、生産開始も2027年後半へ先送りされた。その後も開発は続けられていたが、先月末トヨタが部品メーカー各社に対して開発中止の方針を伝えたという。

トヨタのある幹部は朝日新聞に対し「事業を継続するべきか中止するべきか冷静に判断した」とし「多額の投資をして生産ラインを整備しても販売台数が伸びなければ、当社だけでなく取引先にとっても負担になる」と語った。

部品供給の準備を進めていたメーカーからは戸惑いの声も上がっている。あるメーカー幹部は「準備を進めていただけに驚いたし、残念だ」と述べた。トヨタは先行投資などについて補償に向けた協議に応じる意向を示しているという。

トヨタが計画を中止した背景には、EV市場環境の変化がある。LF-ZCの主力市場として想定されていた米国では、ドナルド・トランプ米政権がジョー・バイデン前政権のEV普及政策を見直したことで状況が一変した。

米国ではEV購入時の税額控除が廃止されたほか、排出ガス規制も緩和されるなどEVには逆風となる政策が相次いでいる。かつて米国の新車販売に占めるEV比率は10％を超えていたが、最近は1桁台に低下したと伝えられている。

また、中東情勢の緊迫化に伴うエネルギー価格の上昇も影響した。米国ではガソリン価格の高騰を背景に燃費性能と価格競争力に優れるトヨタのハイブリッド車への需要が再び高まっている。

トヨタはレクサス次世代EVの発売計画は中止するものの、開発で得た技術は他のEVへ展開する考えだ。トヨタ関係者は「目標としていた技術の大部分は確保できた」とし「新型バッテリーは中国市場向けEVへの活用が可能だ」と説明した。

中国は世界でEV普及が最も急速に進んでいる市場だ。自動運転とAIを組み合わせた知能化の競争も激しく、EVの商品競争力が最も厳しく試される市場とされている。

トヨタは中国・上海にレクサスの新型EVを生産する工場を建設しており、2027年以降の稼働を目指している。トヨタはこの工場で年間10万台を生産する計画だ。

トヨタの今回の決定は、EV開発全体を断念したものではなく、レクサス次世代EVの特定モデルに関する発売戦略を見直したものだ。朝日新聞は米国でEV市場の成長が鈍化し、ハイブリッド車の需要が復活した中、レクサス次世代EV向けに開発していた技術を世界最大のEV市場である中国向けに振り向ける判断を下した形だと分析した。