高物価で親元に戻る米若者
30歳未満の半数が「親と同居」
高物価と住宅価格の高騰を背景に、実家に戻るアメリカの若者が増加している。同居を失敗ではなく合理的な選択として受け入れる風潮が広がっている。
アメリカの若者の約半数が親と同居
5日（現地時間）ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は、米国連邦準備制度（FRB）の家計経済・意思決定調査で、昨年30歳未満の成人の49%が親と同居していると回答したと報じた。これは2019年より12ポイント増加した数値で、そのうち約3分の1は25歳以上だった。急騰する住宅価格や家賃、さらには学生ローンの負担が若者の独立時期を遅らせ、成人後のライフスタイルそのものを変容させているとの指摘が出ている。
WSJは「20代の若者が親元で暮らすことは、かつて独立の失敗を意味し、恥ずかしいことと見なされていたが、今はもはやそうではない」と分析した。金融サービス会社スライベントが今年春に実施した調査でも、親元に戻った若者の約55%が経済的理由を挙げた。一部は自身を「実家暮らしの娘」や「実家暮らしの息子」と紹介し、SNSで日常を共有することもある。
ニューヨークで一人暮らしをしていたが、恋人と別れた後に母親の家に戻ったサマンサ・ストボさん（33）は実家での生活をSNSで公開し、「誰も私を批判しない」と語った。二度の失業を経験した後、親元に戻ったケイシー・ライトさん（28）は「可能なら明日にでも独立したい」としながらも、「高い住居費が独立への壁になっている」と打ち明けた。テンプル大学のローレンス・スタインバーグ教授はWSJに「親と同居することがこの年齢層のアメリカ人にとって最も一般的な居住形態になった」と説明した。
コメント0