米国のドナルド・トランプ大統領がイランとの休戦が終了したと宣言し、中東情勢が再び重大な岐路に立たされた。ただし、トランプ大統領は同時に全面戦争拡大の意図はないという趣旨の発言もしており、今回のメッセージが実際に戦争拡大の信号なのか、あるいは交渉力を高めるための圧力戦略なのかについての解釈が分かれている。
トランプ大統領は8日（現地時間）に「休戦は終わったと思う」とし、「取引をしたいかどうかも分からない。米国がそのまま事態に決着をつけることもできる」と述べた。それでも「戦争に戻るという意味ではない」とし、状況が非常に速く展開される可能性があると付け加えた。数時間後、米軍はホルムズ海峡でのイランの脅威を弱めるために追加空爆を実施したと発表した。
このように強硬な発言と軍事行動が続いたが、外交チャンネルは依然として稼働している。仲裁努力に参加しているある地域の情報関係者はAP通信に「米国とイランの相互不信が大きく高まったが、休戦を維持するための高官間のコミュニケーションは24時間続いている」と伝えた。パキスタンとカタールの外相、エジプトの軍事情報庁長が仲裁を主導しており、トルコとサウジアラビアも外交的努力を続けていると伝えられている。
米国は最近ホルムズ海峡で発生した船舶攻撃を問題視し、イランが核プログラム縮小の議論を遅延させていると批判している。一方、イランは米国が休戦合意を違反し、レバノンの休戦履行も適切に保証していないと反論している。専門家の間では、トランプ大統領の発言を交渉戦術と見る見方が少なくない。米国の軍事分析家出身であり、現在ワシントン近東政策研究所で軍事安全保障プログラムを率いるマイケル・アイゼンシュタット氏は「大統領が何を言おうとも、我々は依然として交渉モードにある」とし、「了解覚書（MOU）が終了したと宣言すること自体も交渉の一部だ」と分析した。
実際、トランプ大統領は過去にも交渉に先立ち、軍事的脅威を最大化する方法を繰り返してきた。4月に初の休戦が成立する前にも、彼はイランの道路や発電所を爆撃する可能性があると公然と警告し、その後両者は2週間の休戦に合意した。6月、60日間の暫定休戦が締結される前にも強度の高い軍事的圧力が続いた。このため、今回も追加空爆と「休戦終了」宣言がイランを交渉テーブルに引き出すための「最大圧力戦略」の延長線上にあるという分析が出ている。
一方で、圧力を強め過ぎれば、かえって軍事衝突を激化させる恐れがあるとの懸念も少なくない。国際危機グループ（ICG）のイラン・プロジェクト担当責任者であるアリ・バエズ氏は「これは外交の扉を完全に閉じることなく軍事的圧力を高めようとする試みのように見える」としつつも、「強圧的な交渉は危険なゲームであり、圧力はある瞬間に自らの動力を得て、結局避けたかった戦争に繋がる可能性がある」と警告した。
イランもまた強硬な立場を維持している。イラン側の交渉代表であるモハンマド・バーゲル・ガーリーバーフ国会議長は米国が合意を繰り返し違反したとし、「いじめと強奪の時代は終わった。我々は屈服しない」と述べた。トランプ大統領もこの日、イラン指導部を「ゴミ」、「病んだ人間たち」と非難し、6月に「非常に合理的で一緒に仕事しやすい人々」と評価していたこととは全く異なる態度を示した。米国のJD・ヴァンス副大統領も「イランが艦船に向けて発砲すれば、我々は容赦なく攻撃する」と警告し、圧力に力を加えた。
トランプ大統領の強硬姿勢には国内の政治的計算も絡んでいるという分析が出ている。彼は過去、イラン攻撃によって原油価格がやや上昇しても核兵器の開発を阻止することがより重要だと主張してきた。しかし6月、休戦に合意した背景には「経済的な災害を避けるため」と直接言及したこともあり、その後、原油価格の下落を自らの成果として強調してきた。しかし中間選挙まで4か月も残っていない状況で中東の緊張が長期化する場合、国際原油価格の上昇と米国内のガソリン価格の上昇が米共和党にとって政治的負担として作用する可能性が高い。
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