全世界のがん発症例のうち約40%は喫煙や飲酒などの習慣を改善するだけで予防できるという研究結果が発表された。
国際がん研究機関（IARC）と世界保健機関（WHO）の共同研究チームは、3日、医学誌「ネイチャー・メディシン」に発表した研究結果を通じて、2022年に全世界185ヶ国の成人が診断を受けた1,870万件のがん症例のうち、710万件（37.8%）が予防可能な要因に関連していると明らかにした。
予防可能な要因にはタバコ、アルコール、体格指数（BMI）、紫外線などが含まれる。
特にこの中で、タバコはがんを引き起こす最大の要因とされた。研究によると、タバコは330万件のがんの症例を引き起こしており、これは全体の15.1%に相当する。
続く要因は感染が10.2%（220万件）を占め、アルコール摂取は3.2%（70万件）に相当した。
がんの種類別に見ると、肺がん・胃がん・子宮頸がんが予防可能ながん症例のほぼ半数を占めており、それぞれ180万件、78万4,073件、66万2,044件の診断が予防可能な要因に関連していることが示された。
男性の場合、予防可能ながんの症例数がより多く、全体のがん発生例の中の45.4%に相当する計270万件が予防可能な要因に関連していることが分かった。
女性の場合、がんの診断例の中の29.7%に相当する約270万件が予防可能な要因に関連していることが示された。
男性の場合、喫煙が新規のがん症例の約23%を占め、次に感染（9%）とアルコール（4%）が続いた。
女性の場合は、ヒトパピローマウイルス（HPV）を含む感染が、がん症例の11%を占め、続いて喫煙（6%）と高BMI（3%）が続いた。
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