アメリカの研究チームが、超加工食品（UPF）に対してタバコと同等の厳しい規制が必要だと警鐘を鳴らした。
3日（現地時間）、英紙「ガーディアン」など欧米メディアによると、ハーバード大学、ミシガン大学、デューク大学の共同研究チームは、超加工食品とタバコの共通点に着目した研究成果を、医療ジャーナル『Milbank Quarterly』で発表した。
研究チームによれば、超加工食品とタバコはいずれも「中毒性」と「消費促進」を意図して周到に設計されているという。生産過程では、製品の容量を最適化し、脳の報酬系に作用する速度を調整するよう作られており、この点が両者の共通点だと指摘している。
とりわけ、マーケティング手法に明確な共通点がある。研究チームは、製造業者が「低脂肪」や「無糖」といった宣伝文句で健康的なイメージを強調し、規制を遅らせる手法を用いていると説明。これは、1950年代のタバコ業界がフィルター付きタバコで行った広告手法と同様であるとした。
研究チームは「多くの超加工食品は、最小限に加工された果物や野菜よりも、タバコに近い特徴を多く持つ」と指摘。「これらの製品がもたらす深刻な公衆衛生上のリスクに見合った規制が必要だ」と結論づけた。
著者の一人であるミシガン大学のアシュリー・ギアハート教授（臨床心理学）は、依存症に苦しむ患者も超加工食品の危険性を痛感していると述べている。
ギアハート教授は「患者からは『超加工食品の依存症になってしまった。以前はタバコを吸っていたが、今は炭酸飲料やドーナツがやめられない。自分を害しているのは分かっているが、どうしようもない』といった相談を受ける」と語った。
さらに同教授は、「長年にわたり『タバコも酒もほどほどに』という自己責任論が強調されてきた。しかし、実際には業界が人々を中毒にさせるために、いかに高度な手法を用いているかが明らかになった」と強調した。
研究チームは、超加工食品が中毒性の基準を満たすことを確認するとともに、依存性以外の面でも有害性は明白であると断じている。
最後に、研究チームは「アルコール飲料と一般の飲料を区別するように、有害な超加工食品を他の食品と明確に区別する必要がある」と提案。タバコ規制から得た教訓が、超加工食品による健康被害の低減策にも応用できる可能性があると指摘した。
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