日本自動車4社、米国で販売回復　3か月ぶりにプラス転換

日本の主要自動車メーカー4社の今年1月のアメリカ国内における新車販売台数が、3か月ぶりに増加に転じたことが分かった。関税負担やインフレの長期化により新車の平均価格が上昇する中、相対的に手頃な価格帯のセダンモデルが販売回復を牽引したと分析される。

日本経済新聞によると、トヨタ、ホンダ、スバル、マツダの4社が3日に発表した1月のアメリカ新車販売台数は、前年同月比1.8%増の34万6,562台を記録した。これは昨年10月以来、3か月ぶりのプラス成長となる。

トヨタは8.1%増の17万6,853台で、11か月連続の増加となった。トヨタブランドは7%増の15万886台、高級車ブランドのレクサスは14.8%増の2万5,967台を販売した。特にレクサスは1月として過去最高の販売台数を達成し、好調ぶりが際立った。

車種別では、大型SUV「グランドハイランダー」や「LEXUSTX」などのベストセラーモデルとともに、2万ドル（約314万円）台から購入可能なセダンが販売を牽引した。「カムリ」は14.5%増、「カローラ」は12%増とそれぞれ伸ばした。トヨタモーターノースアメリカによると、米国内の販売車種のうち、3万5,000ドル（約549万円）以下のモデルが全体の約30%を占めている。

ホンダは1.9%増の9万8,594台を記録した。主力SUVの「CR-V」とともに、セダンの「アコード」が31.8%と急増した。アメリカホンダは「より安価なガソリン車モデルが増えた」と説明している。アコードのガソリンモデルは、米国で2万ドル台で購入可能だ。

一方、SUVを主力とするメーカーは苦戦を強いられた。スバルは9.1%減の4万2,157台、マツダは14%減の2万8,958台で、いずれも6か月連続のマイナスを記録した。

セダン人気の背景には、新車価格の急騰がある。米調査会社「CoxAutomotive」によると、2024年12月のアメリカ新車平均販売価格は5万465ドル（約791万円）で、前年同月比1%上昇し、年間ベースで過去最高値を更新した。自動車メーカー各社は関税による価格上昇を公式には発表していないが、定期的な価格調整や新型車投入に伴う実質的な値上げを継続している。

同社の首席アナリスト、エリン・キーティング氏は、新車価格の上昇により「消費者の動向が、より高価格帯の新車購入か、あるいは購入自体の延期かという二極化が進んでいる」と分析。部品代や維持管理費、保険料などの関連費用も上昇しており、消費者の低価格志向がより鮮明になっていると付け加えた。