日産自動車は、次世代電気自動車バッテリーとして評価される全固体バッテリーの実車適用規模の基幹部品試験を完了し、必要な充放電性能を確保したと発表した。日産はこれにより2028年度の実用化を目指した開発スケジュールが大きく前進したと説明した。
日経によると、日産は最近技術説明会を通じて全固体バッテリーの最小構成単位であるセルを実際の車両に搭載可能なレベルである23層構造に積層して性能を検証したとのことだ。2025年にはセル試作品段階で要求性能が確保されたのに続き、今回は車両適用を前提とした構造で性能が確認された。日産は今後、量産に向けた製造技術開発を継続して推進していく方針だとしている。
全固体バッテリーは既存のリチウムイオンバッテリーに比べて単位体積当たりの容量が約2倍に増加するのが特徴だ。同じサイズのバッテリーを適用した場合、電気自動車の航続距離が2倍に伸びる可能性があり、高出力充電にも対応できるため、充電時間は既存の約3分の1に短縮できると日産は説明した。
充電インフラ分野でも新たな技術開発が進んでいる。日産は電気自動車と家庭などを接続する双方向充電器の新製品を開発し、2028年から販売するとしている。現在約150万円の既存設備に比べて価格を大幅に引き下げ、一般家庭でも利用できるようにする方針だとしている。
また、ソフトウェアを通じて車両性能を向上させるソフトウェア定義車両（SDV）分野でも開発が並行して行われている。日産は2026年度に車両用ソフトウェアを開発する自社プラットフォームを導入する計画であり、車両で収集したデータを活用してソフトウェアが自動的に開発できる構造を構築するという目標を示した。
このプラットフォームを基に2027年度にはAIを活用した自動運転機能を導入する計画としている。運転者のスケジュールや車両内の会話など様々な情報を基にナビゲーションなどを支援する「AIパートナー」機能も搭載する方針だとしている。
日産は以前発表した長期ビジョンで、今後全モデルの約90%にAI自動運転機能が搭載される計画を示した。日産はAIドライブとAIパートナー、AIを基盤としたソフトウェア開発を統合的に推進し、車両の知能化を本格的に拡大していく計画だと明らかにした。
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