5日、日本の株式市場は大幅に下落し、弱気が見られている。
同日、日経225平均指数は取引開始と同時に下落幅を広げ、一時3.14%下落し、31,458.42円を記録した。株価が取引中に35,000円台まで下落したのは約1ヶ月ぶりのことである。午前10時23分現在、日本の株式市場の主要指数である日経225平均とTOPIX（トピックス）指数は共に2%台の弱気を示している。
先月6日（現地時間）、米国の雇用指標が発表された後、景気後退の懸念が広がり、米3大指数が揃って下落し取引を終えたことが、同日の日本株式市場に影響を与えたと見られる。ダウ・ジョーンズ30種平均株価は1.01%下落し、スタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500指数は1.73%、ナスダック指数は2.55%下落した。
前週の最後の取引日である6日、米国市場の場合、日本の株式市場はすでにその週の通常取引を全て終えていたため、指標や市場予測、株式市場の状況などによる影響は週末以降の同日の取引に反映されざるを得なかった。このため、先物市場では日経指数の先物が急落するなど、懸念が高まった。
外国為替市場では円がドルに対して142円台で強気を示し、売りが集中した輸出関連株が下落傾向を見せた。テクノロジー株中心のナスダック指数が大きく下落した影響で、日本の株式市場でも半導体関連株が共に下落している。IGマーケットのアナリスト、ヘベ・チェン氏は「日本、韓国、台湾のようなテクノロジー主導地域は、グローバル経済の減速に非常に敏感である」と述べ、「これらの株式市場は嵐に備えている」と語った。続けて「米国の景気後退の暗雲が世界に広がれば、敏感な通貨はすぐに深刻な圧力を受ける可能性がある」と付け加えた。
このような中、一部では日本の株式市場が今後下落幅をさらに広げる可能性があるとの見方も出ている。8月初旬、米雇用指標が発表され株価が急落した後、依然として以前の水準まで回復できていない状況で、株式市場には変動性を懸念した様子見動きが広がり長期資金の流入が止まっている。大幅な下落の後、一時反発した株価が再び下落し、再び底値を更新するいわゆる「ダブルディップ」に陥る可能性があるという。アセットマネジメントOneの浅岡均シニアストラテジストは「日経平均は35,000円を下回り、34,000円に向けて大きく下落する展開になってもおかしくない」と予想した。
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